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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
石 斛
6月24日に、ベネズエラを襲ったM７･2と
7･5の連続地震で、犠牲者が７月4日までに
2645人に達した。
８日ぶりに奇跡的に救出された人が話題に
なったが、まだ多くの行方不明者が存在する。
今回の地震は、南米から遠く離れた米西海岸で
高まっている地震リスクが注目されている
最中に発生した。
６月初めに大学の研究者が発表した警告では、
南カリフォルニアのサンアンドレアス断層と
サンジャシント断層に沿って地殻に蓄積した
応力(ストレス)は、過去1000年間の中で
最高のレベルに達しているとする。
研究チームは、物理法則に基づく地震サイクル
モデルと堆積物や樹木の年輪など地質学的
記録を用いて、2つの断層系の南部で応力が
過去約1000年にわたりどのように蓄積し、
解放されてきたかを解析した。
解析結果では、かつてないほど大きな負荷が
かかった状態あることが判明。
サンアンドレアス断層とサンジャシント断層が
接近するロサンゼルス北東部のカホン峠が、
[地震ゲート]の役割を果たしているのでは
ないかと指摘している。
この地震ゲートが、断層の破壊が別の断層に
広がるのを食い止める場合もあれば、1回の
地震で2つの断層に破壊を連鎖させる場合もある。
南カリフォルニアでは、2024年にM4･0以上の
地震を少なくとも1回含む地震活動が15回
確認されており、過去65年間で最多の年間
件数となった。
専門家は以前から、サンアンドレアス断層で
発生が懸念される巨大地震[ビッグワン]に
警鐘を鳴らしてきた。
予想される地震の最大規模はM7･8以上とされ、
震源域によっては南カリフォルニアかサン
フランシスコ湾岸一帯に甚大な被害を与えると
懸念されている。
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姫 柘 榴
プーチン大統領が、2014年にウクライナから
クリミア半島を奪取し、併合した際は国内で
帝国の[王冠の宝石]の帰還とし称賛された。
だが、現在のクリミアはここ数ヶ月、絶え間
なくウクライナから攻撃され続けてきた。
軍関連施設、鉄道駅、発電所が標的となり、
公的施設や住宅が被害を受けることもある。
6月20日夜、ウクライナのドローンは送電線を
攻撃し、半島東端ケルチの石油ターミナルを
爆破、さらに貨物フェリーに損害を与えた。
相次ぐ攻撃でフェリー航路は停止され、
半島の主要な補給路の一つが断たれた。
このため、半島では停電が頻発し、半数を
超える地域でガソリン販売が制限されている。
半島は、半孤立状態で、地獄の夏を迎える。
戦争への不満はクリミア以外にも広がり、
ロシア支配層の間では、この戦争を袋小路と
見る向きが強まっている。
ウクライナのミサイルとドローン攻撃により、
製油所が機能不全に陥っている。
格段に飛行距離を伸ばした最近のウクライナの
ドローンは約1900キロ離れたシベリアの
チュメニにある製油所も攻撃した。
6月18日には、強固な防空網を突破して首都
モスクワの主要製油所を破壊、炎上させた。
6月20日時点で、ロシアの製油能力の約28％が
停止していると推計されている。
専門家は、問題はもはや物流上の困難や市場の
不均衡ではなく[燃料の物的不足にある]とする。
産油国のロシアが、数十年ぶりに燃料の輸入を
開始する計画だ。
モスクワ市内では、ここ数日間に多くのガソリン
スタンドが閉鎖され、営業中のガソリンスタンド
でも、数時間待ちという事態になっている。
これまで、戦争は遠い彼方でのことと、戦争
景気で浮かれていた国民も、頭上にドローンが
飛来し、燃え上がる製油所の炎や黒煙を見て
戦争を目の当たりに見ることとなった。
物価高に燃料不足が加わり、市民の厭戦気分は
高まるばかりで、プーチンの支持率も急降下。
すでに4年4ヶ月も、無益な戦争をしている
ことへの市民の不満のうねりが高まっている。
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カ エ デ
欧州の情報機関は5月初め、プーチン大統領に
対する陰謀やクーデターのリスクが高まり、
警護が強化されたと報じたという。
反乱を起こし得る人物として、前国防相の
ショイグ安保会議書記が名指しされた。
この報告は、プーチンの支持率が65％まで
低下して、国民の中にも厭戦気分が広がる
状況下で、混乱を狙う目的があるとされている。
今年に入り、ロシア軍内部で不可解な動きが
続いていることも事実だとされる。
2024年5月、プーチンの盟友として30年間に
わたり、国防相の座にあったセルゲイ・
ショイグが、事実上更迭された。
ショイグの副官であったイワノフが汚職容疑で
逮捕された直後のタイミングを狙い追放した。
プーチンは、軍内部に巣食う腐敗を一掃すると
いう名目で、最も親しい友人の首をすげ替えた。
今や、プーチンは長年の親友であっても
自分を狙う敵に見え、側近を信頼できなく
なってしまっている。
後任には、軍服を着た経験もない経済学者の
アンドレイ・ベロウソフ氏が国防相に就任した。
汚職や不正がはびこる戦時経済を強権的に
統制し、透明化するには財務管理の専門家が
必要ではあるとしても、国防を担当させることは
前線に立つ軍の将官の行動を放任することになる。
他方、旧ソ連のKGBの後継組織として知られる
FSB(ロシア連邦保安庁)が、2022年の本格侵攻
開始以来、汚職や詐欺などの容疑で少なくとも
16人の将官を逮捕している。
将官たちが、前線の失敗や後方支援の崩壊と
いった[悪い報告]を上げれば、その責任を問い、
汚職などの別件で逮捕する脅迫行為を繰返す。
この構造を普遍化させたのが、軍に関する
[虚偽情報]を広めた者に最長15年の禁錮刑を
科すという法律の存在だ。
最近は、将官達は不都合な報告は上げず、
都合の良いように脚色した報告しかプーチンの
耳に入らなくなっている。
25年12月、サルバロフ軍作戦本部長が爆殺された。
FSB長官に抗議が殺到したが、テロを事前に
予知する事は不可能と一蹴した。
こうした、混乱が続く中、ショイグと側近の
将官らは、ドローンを使ったプーチン暗殺を
画策していたが、一時棚上げして適切な時機を
待っている状態だと伝えられている。
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ロシアは、戦争終結後の国境策定で有利になる
ようにと、闇雲に総攻撃を仕掛けている。
西側の情報当局は、月平均の死傷者数は
3万人を突破し、2022年2月の戦争勃発以降、
ロシア軍の総死傷者数は100万人を超えた。
最近は、ウクライナにより無人機攻撃で
急増する死傷者数に追いつけず、補充のために
新兵募集に躍起になっている。
男性の軍入隊を奨励するため最大14万ドル
(約2,264万9,200円)の債務免除を特典として
謳い、生活能力を失った男性を集めている。
25年末ロシア当局は、1年契約の軍事契約の
ために42万人以上の新規兵士を募集した。
集められたロシア軍新兵は、戦闘参加のため
入隊後に訓練所に送られ、戦闘に入るまでの
期間は10日から3週間程度だという。
戦線に放りだされた新兵の平均生存時間が
わずか20分から最大35分に過ぎないという
衝撃的な報告まである。
また、ロシアの軍事ブロガーたちも[ロシアは
1日に800～1,000人の新規契約兵士を募集して
いるが、その多くが数日間の訓練を受けた
後に、すぐ戦線に投入される]とする。
前線での大問題は、肝心の弾薬不足。
過半を北朝鮮からの調達に頼っている。
使い捨てにされる兵士の不足も深刻。
最近では、日進月歩で進化するウクライナの
ドローンの攻撃に対し、防御出来ない状態に
あると漏らした軍の高官の発言が伝えられたが
もちろん、これがプーチンの耳に入るはずが
なく、ウクライナの同じ要衝を占領したとする
ニュースが３回も伝えられた。
虚偽の戦果報道が疑われないほど、プーチンに
戦場の真の実態が伝わっていないという。
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ク リ
7月初め、米東海岸で危険な熱波が勢いを
増しているため、電力消費が急増。
NY州では、20万戸以上に停電が発生した。
ワシントンからボストンにかけては気温が
35～40℃程度まで上昇し、体感温度では
43℃に達した所も。
国立気象局(NWS)によると7月5日にかけて1億
6000万人以上が[重大](4段階中レベル3)または
[極端](レベル4)の暑熱リスクに晒されている。
フランス公衆衛生局は7月3日、猛烈な熱波の
ピークと重なった6月22～28日の1週間に、
死者数が前週より2025人多かったと発表。
大半は45歳以上で、自宅での死亡が前週比
91%増と目立った。
スペインでも暑さが原因とみられる死者が
1千人を超え、ドイツでは810人がと発表。
欧州を襲った記録的な熱波による被害が徐々に
明らかになっている。
各国の気象当局は、7月4日ごろから再び熱波が
到来する可能性があるとして警戒を呼びかけた。
欧米を襲っている熱波の発生原因について
気象学者は、原因の一つが上空を流れる
偏西風の蛇行にあると指摘。
偏西風が南北に蛇行することで異常気象が
発生するが、特に北に膨らんでいる部分に
南からどんどん熱い空気が流れ込んで来て
滞留することで気温が上昇する。
日本では、偏西風が大きく蛇行すると猛暑や
豪雨といった異常気象の恐れが高まるという。
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26年6月20日ごろから、アフリカ大陸から
地中海を超えてやってくる熱波が激しさを
増し、ヒートドーム現象が欧州を覆った。
フランス気象局は、同国では24日から25日に
かけて、観測史上最も暑い夜となった。
24日は、2日連続で観測史上最も気温が高く、
24時間の平均気温は30度に達した。
パリを含む多くの町や都市で40度超を記録。
フランス本土の96県のうち半数を超える54県に
猛暑の赤色警報(レッドアラート)が、35県に
オレンジ色警報が発令され、人口の90％以上が
猛暑の影響を受けた。
南西部ボルドーでは41･9度、近郊のサントでは
42度、中部シャトーメイヤンでは43･3度を観測。
ルーブル美術館は、開館時間を短縮し、エッ
フェル塔は閉鎖された。
また、熱波で大規模停電も発生している。
アルプスの国、スイスでも熱波の影響で
バーゼルでは24日に38度とない6月の気温と
して観測史上最高を記録。
スペインでは、24日まで熱波で212人が死亡。
北方に位置するドイツでも、多くの都市の
気温が40℃ほどに達し、西部ノルトライン・
ウェストファーレン州の主要鉄道路線で列車の
運行本数が削減され、東部ライプチヒでは
路面電車が運休した。
23日夜には、ドイツ鉄道のデジタル鉄道無線網に
大規模な障害が発生したとして、ドイツ全土で
鉄道の運行を一時停止するトラブルが発生。
最近は毎年ように来襲する猛烈な熱波による
ヒートドームの影響による酷暑から、欧州の
市街地の住民は逃げ場がない苦痛をしいられる。
その度に取り上げられるのが、住宅のエアコン
普及率で、米国の90％に対し、欧州はわずか
20％程度に止まる。
これまで、エアコンを必要とする猛暑を経験
してこなかった伝統が大きく影響しているが
南欧では、住宅が暑さを前提にした設計が
されていないため、建築設計や都市景観が
問題視されることもネックになっている。
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ク ロ ツ バ キ
6月26日22時29分ごろ、山梨県の東部の富士
五湖、大月市東方の深さ20Kmを震源とする
M5･6の地震が発生した。
震度6弱の揺れを山梨県の富士河口湖町で、
震度5強の揺れを大月市、震度5弱を山梨県の
甲府市、富士吉田市などで観測した。
懸念される富士山噴火への影響について、
気象庁は地震のあと富士山の観測データに
特段の変化はないと発表した。
政府の地震調査研究推進本部は、今回の
地震について、震源の周辺にあたる山梨県の
東部から、神奈川県北西部の丹沢山地に
かけての深さ10Kmから30Kmの場所では、
伊豆半島が南側から陸側のプレートに衝突して
いることで、歪が溜まる場所だとする。
このためM5からM6程度の地震が時々発生
する場所だと説明している。
1983年には、M6･0の地震で山梨県大月市で
ブロック塀が崩れるなどの被害が出ている。
富士山付近で発生した地震では、2011年3月
11日に発生した東北地方太平洋沖地震直後の
3月15日22時31分46秒頃に発生したM6･4の
静岡県東部地震がある。
震源地は、富士山山頂から東南東5Km付近の
山腹で、新御殿場5合目から少し上った地点に
当たり、富士山の噴火との関連性が大いに
心配された。
江戸時代中期の1707年(宝永4年)に、南海
トラフを震源とするM8･4と推定される巨大
地震が発生した。
この地震の49日後に富士山が大噴火をしている。
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