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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
紅 枝 垂 れ 桜
中国では、一般家庭の家計の困窮度合いが
来るところまで来ているようだ。
住宅ローンを組んでいる家庭では、所有物件
価格が住宅ローン残高を下回るケースが
続出しており、住宅を売るにも売れない事態に。
中国メディアの報道では、賃貸住宅でも
思いもよらぬ事態が発生して、住民の生活が
脅かされているという。
家計の困窮で、マンション管理費滞納者が
続出した結果、管理会社が撤退するケースが
続出しているという。
大都市でのマンション管理の自主撤退率が、
25年には37％も急増し、[管理人ゼロ・マン
ション]が続出する事態に。
中国各地でマンション管理会社の撤退が
相次いでいる結果、出されたごみが処理
されずに放置され、また、防犯機能も喪失し
深刻な住環境の悪化が広がっているという。
ゴミの処理が出来ないだけでなく、共有部分の
設備の修理や更新が進まず、エレベーターの
故障修理にも影響が及んでいると伝える。
管理会社の撤退により、マンションの評価額が
25％下落して、保有資産価値が下がるなどの
悪影響も続出している。
管理に対する認識の甘さが、自分の首を
絞めることに繋がっている。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
九 重 桜
中国では、不動産バブルによる長引く不況で
家計も苦しい中、追い打ちをかけているのが
住宅価格の下落による資産価値の減少。
民間指標によれば、北京や上海など主要都市の
住宅価格はピークから3割余り下落しており、
当局の統計よりも大幅な下げを示している。
北京や上海など大都市でも資産価値がローン
残高を下回る担保割れが深刻化しているが、
地方都市では、住宅価格の担保割れが更に
深刻で、経営基盤の弱い地方都市の銀行は
経営に大きな影響をうけることが免れない。
加えて、景気の悪化で家計状態が悪化し
ローン返済も滞納が増加。
地価下落の影響で、ローン残高が住宅価値を
上回る[負の資産状態]はおよそ10兆円を超える
規模に達しており、27年までに約5兆4000億円の
損失が出る恐れがあるという。
銀行による住宅ローン延滞に関する訴訟の
受理を停止または制限している裁判所も。
銀行では、不良債権化を恐れて債務者に元本
棚上げして利息だけ払う対応を取る所も。
不良債権化を恐れる一部の銀行は、差し
押さえに踏み切る代わりに、顧客と協力して
住宅の買い手を見つける取り組みを行うなど
銀行も必死。
住宅や不動産を担保にしている事業主は
非常に深刻な事態に直面しているが、日本
などのように、個人破産制度がないため、
差し押さえ物件売却で債務返済が不十分の
場合は、その後も残債の返済義務が課せられ
続け、借金の取り立てに追われることになる。
債権債務の早期整理がつかずにいることが、
不動産バブル崩壊後遺症をより長引かせる。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
春 日 野 園 地
2011年3月に発生した、M9･0の東北地方
太平洋沖地震以後、震源域となった日本海溝
東側の[アウターライズ]と呼ばれる海底で、
活発な地震活動が続いているという。
この地震では、震源域でプレート境界の固着
(アスペリティ)が外れて広大な範囲の海底が
ずれ動き、30ｍ超の津波が東北沿岸を襲った。
この巨大地震により東北沖の海底では力の
かかり方が大きく変化し、溜まっていた
ひずみが解消され、太平洋プレートは西に
大きく動き、地下に沈み込み易くなった。
この動きによって巨大地震の震源域より東側の
太平洋プレート内部で引っ張る力が強まり、
アウターライズ域では規模の小さな地震が
頻発するようになった。
専門家の報告では、巨大地震発生による
海底面の滑り域では、地震前の13年間(1998年
～2011年)とその後の5年間（16年～21年)で
Ｍ３以上の地震の発生の比較では、発生前の
10分の1～100分の１程度に激減していた。
一方で、アウターライズ域は10倍～100倍程度に
激増していた。
このため、アウターライズ域で今後、大地震が
起きるリスクがあると警告する。
想定されている地震の規模は、最大大Ｍ8･2
前後で、発生確率は今後50年以内に10％程度。
日本海溝でのアウターライズ地震記録では
1896年の明治三陸地震(M8･２)から約37年後に
発生した昭和三陸地震(M8･1)がある。
この地震により、東北地方に最大28･7mの
津波が襲来し、約3000人が犠牲になった。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
佐 保 川 堤
4月6日15時45分頃、南海道南方沖の深さ69kmを
震源とするM4･6と推定される地震が発生した。
気象庁が定める震央名称で[南海道南方沖]を
震源とする有感地震は、統計開始以来初めて。
[南海道南方沖]とは、南海トラフの南側の
領域を指し、フィリピン海プレートが存在
する領域となる。
これまでにも、この領域で地震は発生して
いたが、有感地震として観測できていなかった。
今回初めて、観測されとことになる。
震源は、フィリピン海プレートの内部の深い
位置であったが、この場所は海側のプレートが
陸側のプレートの下に沈み込む際に海底が
盛り上がってたわむ[海溝外縁隆起帯]、
アウターライズと呼ばれる地帯になる。
プレートが、沈み込むために折れ曲がって
たわむ上部の場所は、頻繁に逆断層が発生して
地震が発生し、アウターライズ地震と呼ばれる。
アウターライズ地震は、震源位置が遠く
離れていることや深海の海底であることで
痕跡が残りにくく、沈み込んでしまうために
過去の地震の追跡も難しい。
アウターライズ地震で発生する津波の発生は、
震源が遠いため陸上で揺れ感知が弱く、規模の
確定や津波の到達に時間がかかり油断し易い。
過去に、アウターライズ地震がひき起こした
津波に備えるために、日本海溝の陸側には
防災科学技術研究所により、北海道かから
千葉沖にかけて150ヶ所に地震計や水圧計
などを設置し、それらを総延長5500Kmの
ケーブルでつなぎ、早期に地震の揺れの
規模などのデーターを捉えて津波の予測に
役立てる観測網(S-net) を整備している。
南海トラフ地震に備えては、同様に紀伊半島
沖から室戸岬沖、更に日向灘にかけて同様の
地震･津波観測監視システムのN－netがある。
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佐 保 川 堤
アフリカには、幅が35～100Kmにもなり、
深さが100ｍ程の大きなアフリカ大地溝帯と
呼ばれる谷が、7000Kmに渡って走っている。
エチオピアからモザンビークまで約3,500Kmに
わたって伸びる[東アフリカ地溝帯]は、地下から
マントルプルームと呼ばれる高温の溶融体が、
地殻を下から突き上げて押し広げており、
将来はアフリカ大陸を引き裂くことになる。
東アフリカ地溝帯は、エチオピアから北に続き、
ジブチで紅海(紅海地溝帯)とアデン湾に分かれ、
アファール三重点を形成し、紅海からシナイ半島、
アカバ湾、ヨルダン渓谷を通り、陸上の最低点で
ある死海(死海トランスフォーム断層)やガリラヤ湖
[ヨルダン地溝帯)へと連なり、地図上で確認できる。
紅海とアデン湾の裂け目は年間約15ｍｍの
速さで拡大しており、エチオピア主地溝は
さらに遅く、年間5ｍｍ前後で広がる。
最近の調査によれば、シブチのアファール地域の
地下ではマグマが拍動するように上昇しており、
この動きがプレートの分離を加速させている。
シブチのアッサル湖の湖面の標高は海面下
174 mにあり、塩分濃度は世界一クラス。
マグマによる地殻の破断が進むと、標高の
低いシブチ地域に紅海やアデン湾から海水が
入り込み、やがて現在の東アフリカ地溝帯は
新しい海洋盆地へと姿を変えて、アフリカ大陸は
東西に二つの異なる陸塊に分断される。
アフリカ大地溝帯は、人類の誕生の地でもある。
2026年1月、アファールで260万年前のホミニン
(ヒト族)の化石が見つかった。
25年8月には、アファール低地で2種類のホミニンの
ものとみられる280万～260万年前の歯の化石が
見つかり、複数の系統が共存していた可能性がある。
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川 路 桜 佐保川堤
地球は、現在七つの主要プレートと八つの
小プレートから構成されている。
このプレートの厚さは、地表からおよそ
125キロメートルで、年間数㎝の一定速度で
移動している。
その誕生は、地球が誕生後のマグマの時代に
表面が固まってできたのか、小さなバラバラな
塊が集まって来て出来たのかなどは不明。
これらの原始時代のプレートが離合集散を
繰返し、現在のようなプレートが形成された。
プレートテクトニクスと呼ばれるこの現象は、
地球上での生命誕生を促した生息環境や気候
条件の形成に寄与したとされている。
地球を覆うプレートは、同一の磁性を持つ
鉱物が含まれる岩石の位置のずれなどから、
地球全体を覆う巨大な一枚岩ではなく、
複数個に分かれていて、それぞれが移動し
続けていることが突き止められた。
それぞれのプレートは、マントルの上を移動し、
海嶺で生まれて海溝で沈み込み、その移動で
山脈が形成され、地震や火山噴火を引き起こす。
北米プレートの西北にある小さなファンデフカ
プレートは、北アメリカプレートの下に沈み
続けており、およそ1000万年後には消滅する。
日本列島は、中国大陸の東端から引き剥がされて
日本列島になったが、同じような現象が
アフリカ大陸の東端の所で進んでいる。
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エ ド ヒ ガ ン サ ク ラ
日本で開発された曲がる太陽電池、ペロブ
スカイト太陽電池の実用実験が様々な場所や
形態で始められている。
その一つが、農地での農業と発電の両立。
シリコン型の太陽電池は、山野を切り開き、
休耕地を埋め尽くして環境破壊を引き起こす
として各地で設置反対の運動が起こっている。
フィルム型ペロブスカイト太陽電池は、
シリコンタイプより軽量であるだけでなく、
半透明であるため可視光の一部を通し、
赤外線(熱)をある程度遮る。
この特性を生かして、田畑に設置して農業と
発電を両立され実験が進められている。
シリコンタイプでは。設置した地面は荒れ地と
なり、大雨が降ると保水力がないために
洪水発生の原因となる。
産地の斜面に設置た場合には、設置場所の
山裾側で洪水発生の要因となる。
電池やパネルの幅、隙間の広さの違いによる
収穫量、品質への影響調査を進めている。
特に、温暖化で夏の高温被害が多くなって
きているのに対して、ペロブスカイト太陽
電池のメリットが広く認識される可能性が
あるとする期待も大きい。
猛暑による、露地栽培作物への強光ストレス、
葉焼け、土壌温度の上昇、水分蒸散の増加
などの問題の緩和に繋がるとの期待だ。
農協単位で設置管理を進め、売電収入を
還元することで農家の得るメリットは大きい。
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