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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
ゼ ラ ニ ウ ム
2019年に、中国武漢市で原因不明の肺炎が
発生し、翌20年早々には武漢華南海鮮卸売
市場で集団感染が明らかになり、瞬く間に
中国全土から世界へと感染が拡大した。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)だ。
コロナウイルスには、風邪の病原体として
これまで7種類が見つかっている。
人類に広く蔓延し、既に免疫を獲得している
４種類として。
＊HCoV-229E （1960年代に発見）
＊HCoV-OC43（1960年代に発見）
＊HCoV-NL63 （2000年代に発見）
＊HCoV-HKU1（2000年代に発見）
動物からヒトに感染する重症肺炎ウイルスが
3種類ある。
＊重症急性呼吸器症候群コロナウイルス
(SARS-CoV)
2002年に中国広東省でコウモリを宿主とした
コロナウイルスが発生し、感染が拡大した。
宿主動物は、キクガシラコウモリで、30ヶ国を
超える地域に感染が拡大し。774人が死亡。
＊中東呼吸器症候群コロナウイルス
(MERS-CoV)
2012年にサウジアラビアで、ヒトコブラクダに
風邪症状を引き起こすウイルスが、ヒトへの
感染機能を獲得して、感染が拡大。
27ヶ国にかんせんが広がり、935人が死亡。
＊新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）
2019年末から世界全土に感染が拡大し、
580万人以上が死亡し、3年間以上にわたり
世界経済がマヒした。
宿主は確定されておらず、キクガシラコウ
モリやハクビシンなどが有力視されているほか、
中国科学院武漢ウイルス研究所説もある。
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ム ク ゲ
中国科学院武漢ウイルス研究所の研究員の
コウモリ博士の異名を持つ石正麗博士が
新型コロナウイルスを誘発するウイルス
(SARS-CoV-2)と同じくヒト受容体を通じて
浸透でき、動物から人に感染する危険を備えた
新たなコロナウィルスを発見したと発表。
2012年から25年5月まで世界で約2600人の
患者が確認され、このうち３６％が死亡した
中東呼吸器症候群(MERS-CoV)を引き起こす
コロナウイルス群とも密接な関連があるとする。
武漢ウイルス研究所では、今回発見された
新型コロナウイルスのようにヒトの細胞には
簡単に浸透できないと説明している。
[簡単]には、であって浸透可能ということだ。
研究陣は[ヒトから検出されたものでなく
実験室で確認されただけ。ヒトの集団で
出現するリスクが誇張されてはならない]とする。
2015年に、武漢国家生物安全実験室はアジア
初のP4(バイオセーフティーレベル4)実験室で、
最も危険なウイルスを扱う研究を行っている。
この武漢P4実験室の研究主任である石正麗は、
2003年におきた(SARS-CoV)による感染流行が
終わったのち、武漢から千数百キロは離れた
雲南省の廃坑洞窟でコウモリコロナウイルスの
サンプルを採集して研究所に持ち帰って、
宿主がキクガシラコウモリであることを
突き止めた。
度々、コウモリウィルスを採集のために
雲南省などに出かけ、コウモリが持つコロナ
ウイルスの研究を行っているため、[中国の
バットウーマン](batwoman＝コウモリ女)と
呼ばれている。
この実験室で、新型コロナウイルス(SARS-
CoV-2)による感染拡大が発生する前に、
研究所に所属する[黄燕玲]という女性研究員が、
実験室での研究中にウイルス漏れ事故により
感染死したが、この事故は隠蔽された。
同じようなことが、26年10月初めにロシアの
イルクーツク・ペスト対策研究所で発生したが
同じように隠蔽工作が行われている。
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酔 芙 蓉
英ロンドンを拠点とする非営利の環境団体
EJFの研究者が、現在日常的に使用されている
食品の包装や、衣類、玩具、その他の一般
家庭用品やパーソナルケア製品の製造に
使われているプラスチックに含まれる既知の
化学物質の約93%が、人の健康に高いリスクを
もたらすことが分かったと発表した。
これらの化学物質は、健康への害には、がん、
遺伝子変化、内分泌系や生殖機能、臓器への
毒性などがあり得るとしている。
報告書は、人々がほぼ毎日使用するプラス
チックを五つに分類し、分析した結果は、
・食品に接触するプラスチックに含まれる
化学物質の約92%は、人の健康に高いリスクを
もたらすものだった
・子どもの玩具の約89%に高リスクのプラス
チックが含まれていた
・繊維製品や衣類の約93%には危険な化学
物質が使われていた
・ボトル入り飲料水、調理器具、食器、園芸
用品、トイレ用品、事務用品など一般的な
家庭用品の92%以上に高リスクの化学物質が
含まれていた
・衛生用品や医療用品に使われるプラスチックの
約93%にも危険な化学物質が含まれていた。
科学者らは、日用品に使われているプラス
チックに含まれる化学物質をまだ把握していない。
人々が頻繁に使用するプラスチックに含まれる
3552種類の化学物質のうち、約80%は毒性や
暴露リスクを判断するのに十分なデータがない。
1950年に生産されるプラスチックは年間
約200万トンだったが、現在では年間4億
3000万トンを超える。
2050年までにプラスチック生産量が倍以上に
増え、それに伴いプラスチック用化学添加剤の
生産量も20億トンに達すると予測している。
廃棄されて、自然界で広範囲に存在する
マイクロプラスチックは、既にヒトの体内に
入り込み健康を犯し始めている。
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コ リ ウ ス
2026年10月16日 12時38分ごろ、カムチャツカ
半島東南方向沖を震源とするM6･9の地震が
発生した。
気象庁は、千島列島を震源地としたM9･9と
推測される巨大な地震が起きたとして北海道、
東北、関東、北陸、甲信、東海、伊豆諸島に
緊急地震速報を発表。
震源地は、カムチャッカ半島先端から南東沖
深さが160Km。
30日に発生したM8･8のカムチャッカ半島沖
地震の余震域南端に当たる地域。
その後に、震度訂正があり正式にはM6･9。
丁度昼時で、緊急地震速報の警報音が鳴り
響き、多くの人がパニック状態に置かれた。
何故、誤報になったかの原因は調査中とか。
専門家は、M9‣9の地震が現実だった場合には
どのような事態が発生するかを解説している。
地震の規模を示すマグニチュード(M)は、
動いた断層の[面積(長さ×幅)]で決まる。
観測史上最大の地震は、1960年のチリ地震で
M9･5を記録し、断層が約1000Km動いた。
Mが9･9の場合は、単純計算で6000Kmから
1万Kmという、地球の大きさに対して長すぎる
断層が一気に動く必要がある。
地震の規模は、2011年の東北地方太平洋沖
地震の22倍の破壊力を持ち、発生から2〜
3時間後には、北海道から本州の太平洋側の
広い範囲に10ｍから数十ｍにもなる津波が
押し寄せることになるという。
実際には、起こり得ない規模の地震だが
巨大地震に対する心構えを意識づけるには
歓迎せざる誤報であったようだ。
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芙 蓉
中国メデアは、日本では人手不足で倒産が
相次いでいると報じ、日本経済の限界論を
持出して煽り立てている。
だからこそ日本では、走って踊るだけの
ロボットではなくて、人手を必要とする
作業現場で、ヒトに代わって現場の作業状況に
応じて仕事をしてくれる実用性の高い分散型
フィジカルＡＩの開発が進む。
日本が必要としているのはおもちゃではなく、
現場で情報処理する[分散型フィジカルAI」
搭載ロボットである。
この分散型フィジカルＡＩは、日本の労働力
不足を解決するという[社会的命題]に合せた
もので、すべての既存の製造現場の機械へ
装着可能な[機器]になる。
NTTの開発した次世代通信網[6G]の[IOWN]が、
光電融合という世界初の技術的領域を切開いた。
このIOWNと分散型フィジカルＡＩが接合する
ことで、人型ロボットは実用化段階を迎える。
日本の製造現場や看護現場では、役立つ
[実用性]を備えたロボット開発が進む。
日本では、2028年にトヨタ型ロボットの
製造現場投入をまた、2030年に川崎重工が
二足歩行と四足歩行ロボで、発売目標に掲げた。
川崎重工業の造船現場では、炎天下での
重量物の運搬や高所での溶接作業を行う
クラウド型のロボットが活躍している。
重量物、屋外、高所、段差、狭所などの労働
環境は、人型ロボットが最も得意とする領域だ。
造船労働力不足が深刻化しているが、フィジ
カルAI人型ロボットの登場で過酷な屋外でも
高度な溶接技術を発揮できることになり、
日本造船業界の復活が期待されている。
川崎重工業は226年7月に、37年ぶりの増資を
行い、およそ2000億円の資金調達に乗り出した。
日本造船業復活の鍵は、ロボットの能力を
いかに利用するか、それにかかっている。
現在の国際造船シェアは、中国50～52％、
韓国30～32％、日本15～17％だが、フィジカル
AIロボットの登場で、日本の再躍進が期待
されている。
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ザ ク ロ
習近平が目指すロボット大国、既に25年度には
産業用ロボット導入では世界トップを占め、
この年の設置台数では、世界の設置台数の
59％を占めた。
世界の産業用ロボットの稼働台数は25年に
前年比9％増加して過去最多の500万台に達した。
世界中の工場は25年に新たに60万台超を
設置したとされ、26年には9％増加して65万
5000台に達し、29年には80万6000台に達する
と予測されている。
日本は、世界の導入台数では米国に抜かれて
順位を2位から3位に下げた。
中国は、日本には多くの中国製ロボットが
導入されている、日本市場は中国の独占
市場化していると報じている。
中国がロボット導入を増やす理由は、最近の
人件費上昇と機械操作ができる労働者不足がある。
また、日本が歩んできた労働集約型産業の
自動化、低付加価値製造の効率化が目的である。
日本は、すでにロボット台数を競う産業構造
ではなくなっており、こうした分野は海外
生産に切り替わっている。
日本国内では、すでに自動化が進んでおり、
労働集約型産業が少なくなっているからだ。
また、産業構造では、日本はロボットを使う
側よりも、ロボットを造る側にある。
26年8月には北京で、ロボット大国の実力を
誇示すべく[世界ヒューマノイドロボット競技
大会]を開催し世界16ヶ国から合計2056体の
ロボットが参加する賑わいを見せた。
海上では、ロボットがバック転やダンスを演じ、
100m走では、ボルトの記録を破ったなどと
大はしゃぎだった。
だが、これらのロボットたちの主要部品は
全て日本製である。
精密モーター：ニデック、減速機：ハーモ
ニックドライブ、高精度工作機械：ファナック、
制御ソフト：安川電機、高性能半導体は
TSMCやNVIDIA製である。
中国製のロボットは、輸入部品を組立てた
[人型ロボット]を生産して世界一と誇っている。
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