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備えよ常に! 備えあれば憂いなし
酔 芙 蓉
英ロンドンを拠点とする非営利の環境団体
EJFの研究者が、現在日常的に使用されている
食品の包装や、衣類、玩具、その他の一般
家庭用品やパーソナルケア製品の製造に
使われているプラスチックに含まれる既知の
化学物質の約93%が、人の健康に高いリスクを
もたらすことが分かったと発表した。
これらの化学物質は、健康への害には、がん、
遺伝子変化、内分泌系や生殖機能、臓器への
毒性などがあり得るとしている。
報告書は、人々がほぼ毎日使用するプラス
チックを五つに分類し、分析した結果は、
・食品に接触するプラスチックに含まれる
化学物質の約92%は、人の健康に高いリスクを
もたらすものだった
・子どもの玩具の約89%に高リスクのプラス
チックが含まれていた
・繊維製品や衣類の約93%には危険な化学
物質が使われていた
・ボトル入り飲料水、調理器具、食器、園芸
用品、トイレ用品、事務用品など一般的な
家庭用品の92%以上に高リスクの化学物質が
含まれていた
・衛生用品や医療用品に使われるプラスチックの
約93%にも危険な化学物質が含まれていた。
科学者らは、日用品に使われているプラス
チックに含まれる化学物質をまだ把握していない。
人々が頻繁に使用するプラスチックに含まれる
3552種類の化学物質のうち、約80%は毒性や
暴露リスクを判断するのに十分なデータがない。
1950年に生産されるプラスチックは年間
約200万トンだったが、現在では年間4億
3000万トンを超える。
2050年までにプラスチック生産量が倍以上に
増え、それに伴いプラスチック用化学添加剤の
生産量も20億トンに達すると予測している。
廃棄されて、自然界で広範囲に存在する
マイクロプラスチックは、既にヒトの体内に
入り込み健康を犯し始めている。
備えよ常に! 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは?
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備えよ常に! 備えあれば憂いなし
コ リ ウ ス
2026年10月16日 12時38分ごろ、カムチャツカ
半島東南方向沖を震源とするM6・9の地震が
発生した。
気象庁は、千島列島を震源地としたM9・9と
推測される巨大な地震が起きたとして北海道、
東北、関東、北陸、甲信、東海、伊豆諸島に
緊急地震速報を発表。
震源地は、カムチャッカ半島先端から南東沖
深さが160Km。
30日に発生したM8・8のカムチャッカ半島沖
地震の余震域南端に当たる地域。
その後に、震度訂正があり正式にはM6・9。
丁度昼時で、緊急地震速報の警報音が鳴り
響き、多くの人がパニック状態に置かれた。
何故、誤報になったかの原因は調査中とか。
専門家は、M9‣9の地震が現実だった場合には
どのような事態が発生するかを解説している。
地震の規模を示すマグニチュード(M)は、
動いた断層の[面積(長さ×幅)]で決まる。
観測史上最大の地震は、1960年のチリ地震で
M9・5を記録し、断層が約1000Km動いた。
Mが9・9の場合は、単純計算で6000Kmから
1万Kmという、地球の大きさに対して長すぎる
断層が一気に動く必要がある。
地震の規模は、2011年の東北地方太平洋沖
地震の22倍の破壊力を持ち、発生から2〜
3時間後には、北海道から本州の太平洋側の
広い範囲に10mから数十mにもなる津波が
押し寄せることになるという。
実際には、起こり得ない規模の地震だが
巨大地震に対する心構えを意識づけるには
歓迎せざる誤報であったようだ。
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健康と安心のメタボへの備えは?
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備えよ常に! 備えあれば憂いなし
芙 蓉
中国メデアは、日本では人手不足で倒産が
相次いでいると報じ、日本経済の限界論を
持出して煽り立てている。
だからこそ日本では、走って踊るだけの
ロボットではなくて、人手を必要とする
作業現場で、ヒトに代わって現場の作業状況に
応じて仕事をしてくれる実用性の高い分散型
フィジカルAIの開発が進む。
日本が必要としているのはおもちゃではなく、
現場で情報処理する[分散型フィジカルAI」
搭載ロボットである。
この分散型フィジカルAIは、日本の労働力
不足を解決するという[社会的命題]に合せた
もので、すべての既存の製造現場の機械へ
装着可能な[機器]になる。
NTTの開発した次世代通信網[6G]の[IOWN]が、
光電融合という世界初の技術的領域を切開いた。
このIOWNと分散型フィジカルAIが接合する
ことで、人型ロボットは実用化段階を迎える。
日本の製造現場や看護現場では、役立つ
[実用性]を備えたロボット開発が進む。
日本では、2028年にトヨタ型ロボットの
製造現場投入をまた、2030年に川崎重工が
二足歩行と四足歩行ロボで、発売目標に掲げた。
川崎重工業の造船現場では、炎天下での
重量物の運搬や高所での溶接作業を行う
クラウド型のロボットが活躍している。
重量物、屋外、高所、段差、狭所などの労働
環境は、人型ロボットが最も得意とする領域だ。
造船労働力不足が深刻化しているが、フィジ
カルAI人型ロボットの登場で過酷な屋外でも
高度な溶接技術を発揮できることになり、
日本造船業界の復活が期待されている。
川崎重工業は226年7月に、37年ぶりの増資を
行い、およそ2000億円の資金調達に乗り出した。
日本造船業復活の鍵は、ロボットの能力を
いかに利用するか、それにかかっている。
現在の国際造船シェアは、中国50~52%、
韓国30~32%、日本15~17%だが、フィジカル
AIロボットの登場で、日本の再躍進が期待
されている。
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ザ ク ロ
習近平が目指すロボット大国、既に25年度には
産業用ロボット導入では世界トップを占め、
この年の設置台数では、世界の設置台数の
59%を占めた。
世界の産業用ロボットの稼働台数は25年に
前年比9%増加して過去最多の500万台に達した。
世界中の工場は25年に新たに60万台超を
設置したとされ、26年には9%増加して65万
5000台に達し、29年には80万6000台に達する
と予測されている。
日本は、世界の導入台数では米国に抜かれて
順位を2位から3位に下げた。
中国は、日本には多くの中国製ロボットが
導入されている、日本市場は中国の独占
市場化していると報じている。
中国がロボット導入を増やす理由は、最近の
人件費上昇と機械操作ができる労働者不足がある。
また、日本が歩んできた労働集約型産業の
自動化、低付加価値製造の効率化が目的である。
日本は、すでにロボット台数を競う産業構造
ではなくなっており、こうした分野は海外
生産に切り替わっている。
日本国内では、すでに自動化が進んでおり、
労働集約型産業が少なくなっているからだ。
また、産業構造では、日本はロボットを使う
側よりも、ロボットを造る側にある。
26年8月には北京で、ロボット大国の実力を
誇示すべく[世界ヒューマノイドロボット競技
大会]を開催し世界16ヶ国から合計2056体の
ロボットが参加する賑わいを見せた。
海上では、ロボットがバック転やダンスを演じ、
100m走では、ボルトの記録を破ったなどと
大はしゃぎだった。
だが、これらのロボットたちの主要部品は
全て日本製である。
精密モーター:ニデック、減速機:ハーモ
ニックドライブ、高精度工作機械:ファナック、
制御ソフト:安川電機、高性能半導体は
TSMCやNVIDIA製である。
中国製のロボットは、輸入部品を組立てた
[人型ロボット]を生産して世界一と誇っている。
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百 日 紅
2026年7月1日、経済産業省の支援を受けて
ソフトバンク、本田技研工業、NEC、ソニー
グループの4社を中核に、国内44社が出資する
Noetra(ノエトラ)が研究開発事業を開始した。
海外技術に依存しているフィジカルAI基盤
モデルを国内で開発するべく[国産のフィジ
カルAI基盤モデル]開発を目指す新会社だ。
ロボットや機械の[頭脳]となる実世界向け
AIを日本独自につくる国策プロジェクトの
中核企業と位置付けられている。
2026年6月12日に、米政府が米Anthropic社に
対して[Claude Mythos 5]と[Claude Fable 5]を
使う外国人のアクセス停止を要請した。
日米の間柄だとは言え、いつ何時使用している
AIモデルが利用不可能になる可能性を秘めている。
また、AIの手綱を外国に握られていれば、
日本独自の事情や文化が反映されにくいだけで
なく、関係が悪化したとき、生活や社会基盤に
欠かせないAIを“人質”に取られかねないと指摘。
AIは石油やレアメタルと同様、経済安全保障上の
戦略物資であり、私たち利用者は地政学と
AIの交差点を常に意識する必要があるとする。
直面している大きな課題に、大規模言語モデル
(LLM)があるとの指摘がある。
テキストを扱う大規模言語モデル(LLM)の
領域は、米中の二極が際立っており、複数の
AIモデルを使う際の中継サービスルーターの
データーによると、AIの処理量を示す[トー
クン]の消費量におけるシェアは、6月時点で
中国製モデルが55%、米国製モデルが43%だった。「OpenRouter」の
米国勢は豊富な計算資源に支えられた高い
性能が強みで、中国のLLMは低コストを武器に
急伸しており、此処に日本勢は第三極として
切り込みを図らねばならないという。
一方、技術や市場が成熟しつつあるLLMと
対照的に、ロボットや機械を自律的に動かす
フィジカルAIはまだ黎明期にあるため、此処に
日本勢の存在感を示す世界があり、Noetraの
狙いは、LLMで米中に追い付きつつ、現場
データを生かすフィジカルAIで勝機をつかむ
ことにあるとされている。
日本の中核的なモノづくりを担う出資企業44社
から集める製造業の現場データや知見にある。
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芙 蓉
26年6月に、太平洋プレートに刺激された
カリブ海プレートが動き、ベネズエラで
M7・2とM7・5の大地震が発生し、多くの
住宅が倒壊し、多数の犠牲者が出た。
北部のカリブ海プレートと南部の南アメリカ
プレートとの2つのプレートがぶっかっている
地域に当たり、両プレートの境界がベネ
ズエラのカリブ海増から西部のコロンビアの
国境地帯にまで伸びている。
この国境地帯では、ナスカプレートの北東に
あるマイクロプレートのマルペロプレートが、
南アメリカプレートに対して年間 58 mm の
速度で東に向かって沈み込んでいる。
2026年8月10日午前7時34分(現地時間)、
コロンビア西部チョコ県サン・ホセ・デル
・パルマル近郊で深さ約107Kmを震源とする
マグニチュード7.4の地震が発生した。
この場所は、プレートの収束型境界上にあり、
過去に何度も巨大地震が発生した場所である。
1906年には、プレート境界の長さ500-600 km に
及ぶセグメント(断層)が破壊され、M8.8の
エクアドル・コロンビア地震が発生し、
太平洋全域に広がる津波を引き起した。
今回の地震の震源も、この境界地域にあり
震源の深さが約107Kmと深かったために、
揺れは約2分間続いたと推定され、パナマ、
エクアドル、ベネズエラでも揺れを感じた。
8月15日には、インドネシア東ヌサトゥンガラ州
フローレス島エンデから北北西に約68Km離れた
海域で、深さ約10Kmの地点を震源とする
M7・7の地震が発生した。
この地震で少なくとも51人が死亡、100人以上が
負傷し、住宅1300棟以上が被害を受けた。
太平洋の縁に沿って約4万Kmにわたり馬蹄形に
連なる[リング・オブ・ファイア(Ring of Fire)]と
呼ばれる環太平洋地震帯にも関心が集まっている。
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