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備えよ常に! 備えあれば憂いなし
紅 枝 垂 れ 桜
2026年5月2日、南大西洋上を航行中の
クルーズ船[ホンディウス]船内でハンタウイルス
感染症が生したことががWHOに報告された。
[ホンディウス]は4月に南米、南極圏を航行し、
5月6日時点でアフリカ沖に停泊中であり、
この後に、患者の治療などのためにカナリア
諸島へ向かう予定とされたが、現地では受入れ
反対の声も上がっている。
WHOによると5月4日時点でハンタウイルス
感染症の感染確定が2例、疑いが5例の計7例が
報告され、うち3例が死亡している。
4月25日に南アフリカのヨハネスブルクから
オランダのアムステルダムに向かう旅客機に
登場した女性客の健康状態が悪いため、航空
会社の判断で女性は離陸前に旅客機を降りたが、
女性は翌日死亡し、その後、ハンタウイルスへの
感染が明らかになった。
この時に女性と接触していた客室乗務員など
5人に感染の疑いのある症状があるため、
オランダの病院で隔離され、検査を受けている。
この5人は、患者が機内に居た45分間にわたり
介抱や隣席にいた濃厚接触者。
2人の感染者の旅行経路について、アルゼンチン
保健省は、感染したオランダ国籍の夫婦は
25年11月27日にアルゼンチンに入国後、チリや
ウルグアイを旅し、再びアルゼンチンに戻って
4月1日にアルゼンチン最南端の町、ウスアイアで
クルーズ船に乗船したと発表。
また、滞在先のウスアイアでバードウォッチング
中にごみの埋め立て地を訪れ、そこでげっ歯類に
接触し、ウイルスに感染した可能性があるいう。
ハンタウイルスは、主にネズミの排泄物を
吸い込んだりかまれたりすることで感染する。
アルゼンチン国内では、2025年から感染が
拡大しており、今年に入って42件の感染例が
報告されている。
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健康と安心のメタボへの備えは?
備えよ常に! 備えあれば憂いなし
境 内 の 桜
4月20日に、岩手県沖で発生した地震に
関して専門家は、今回の震源域では最近
特に地震が多発している地域で、震源域周辺では
プレート同士がゆっくりずれ動く[スロー
スリップ]が大規模に発生していると推測する。
今回の震源域の南側では、2025年11月9日に
M6・9、今年3月26日にM6・7の地震が南北に
並んで立て続けに発生しており、この震源域は
根室沖と共に巨大地震発生の厳戒地域として
気象庁は警戒し、注意を呼び掛けている。
今回の震源域の南側には、2011年3月に発生した
東北地方太平洋沖地震の震源地が存在する。
この巨大地震の2日前の3月9日には、この
震源地のすぐ北で、M7・3の地震が発生している。
内閣府によれば、1904年から2021年までに、
M7以上の大規模な地震は世界で1529事例
確認されているという。
これらの地震が起きてから1週間以内に、
周辺500キロの範囲で、M8以上の巨大地震が
発生した事例は19あるという。
千島海溝・日本海溝沿いの領域で規模の大きな
地震(先発地震)が発生すると、その地震の
影響を受けて新たな大規模地震(後発地震)が
発生する可能性が相対的高まる。
これを根拠にして[北海道・三陸沖後発地震
注意情報]が発表された。
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佐 保 川 堤
[北海道・三陸沖後発地震注意情報]が発表され
1週間以内に巨大地震が発生する可能性は、
ふだんと比べておよそ10倍に高まっている。
特に、政府の地震調査委員会が推計した
千島海溝・日本海溝沿いで発生する巨大
地震では、最も確率の高い根室沖では今後
30年以内に90%程度となっている。
これを1週間以内に発生する確率に換算すると、
ふだんは[およそ0・1%]になるという。
2025年(令和7年)12月8日23時15分ごろ、
青森県東方沖の深さ55Km付近を震源とする
M7・5の地震が発生し、青森県の八戸市で
震度6強の揺れを観測した。
岩手県沿岸では約70cmの津波も観測された。
太平洋プレートと陸のプレートの境界で発生した
この地震後に、[北海道・三陸沖後発地震注意
情報]が始めて発表された。
[北海道・三陸沖後発地震注意情報]の発表規準は
千島海溝・日本海溝沿いの巨大地震の想定
震源域及び想定震源域に影響を与える外側の
エリアでM7・0以上の地震が発生した場合と
されている。
先発地震のマグニチュード(Mw)が大きくなると
その震源域も大きくなり、遠くで発生した
先発地震でも想定震源域に影響を与える。
そのため、想定震源域に影響を与える外側の
エリアの地震については、Mwの大きさに
応じて巨大地震の想定震源域の広さが変化する。
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ナラノココノエザクラ
2026年04月20日 16時53分頃,岩手県宮古市沖
100Km付近の深さ約10Kmを震源とする
M7・7の地震が発生した。
この地震により、青森県階上町で震度5強、
八戸市や岩手県の宮古市、盛岡市、宮城県の
登米市などで震度5弱の揺れを観測した。
気象庁は、北海道から東北地方の太平洋沿岸部に
津波警報と注意報を出して、警戒に当たった。
観測された津波高は最大で80㎝で、沿岸所で
津波が観測された。
三陸沖では、この地震の後も地震活動が続き、
20日夕刻に気象庁は、千島海溝・日本海溝沿い
では、巨大地震の発生の可能性がふだんより
高まっているとして[北海道・三陸沖後発地震
注意情報]を発表した。
防災対応が求められる自治体は、北海道と
青森県、岩手県、宮城県、福島県、茨城県、
千葉県のあわせて182市町村。
気象庁は、この地震の発生により、北海道の
根室沖から東北地方の三陸沖にかけての巨大
地震の想定震源域では、M8クラス以上の
新たな大規模地震が発生する可能性が平常時と
比べて相対的に高まっているとする。
今後、千島海溝・日本海溝沿いで想定されて
いる最大クラスの津波を伴う巨大な地震が
発生した場合、太平洋沿岸などの広い範囲で
高い津波が到達すると想定されており、特に
北海道から千葉県の太平洋沿岸域を中心と
する地域においては、巨大な津波が到達する
可能性があるとして警戒を呼び掛けた。
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佐 保 川 堤
2025年には、日本の東北地方の都市部にも
イノシシだけでなく野生のクマが出没し、
全国で238人が襲われ、うち13人が死亡した。
韓国では、イノシシの出没は少なくないが
4月には大田市のテーマパークから、オオカミ
1頭が鉄柵の下の土を掘り、市街地へ脱走。
脱走が確認されたのは、通勤、登校時間時間帯
後の9時半ごろで、脱走後約40分が経過してから
消防や警察、市に通報された。
警官や消防隊員などが捜査に当たったが
居所がつかめず、市民を不安のどん底に
陥れ、非難が殺到。
大騒ぎの中で、10機のドローンを投入するなど
捕獲作戦が繰り広げられたが包囲網を突破され
9日目になってやっと麻酔銃で捕獲に成功。
市当局ト[2歳の成体のオオカミ]であるとし
注意を呼び掛けたが、飼い犬程度の危機意識を
持たない人も出るなど半ばお祭り騒ぎ。
捜索当局関係者は、健康に異常はなく無事に
施設に戻ったと発表。
この施設では、2018年9月にもピューマが
脱走する事故が発生し、通報から約4時間半後に
射殺されという。
繰返される猛獣の脱走劇、管理体制も杜撰で
危機意識も希薄なお国柄。
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紅 枝 垂 れ 桜
中国では、一般家庭の家計の困窮度合いが
来るところまで来ているようだ。
住宅ローンを組んでいる家庭では、所有物件
価格が住宅ローン残高を下回るケースが
続出しており、住宅を売るにも売れない事態に。
中国メディアの報道では、賃貸住宅でも
思いもよらぬ事態が発生して、住民の生活が
脅かされているという。
家計の困窮で、マンション管理費滞納者が
続出した結果、管理会社が撤退するケースが
続出しているという。
大都市でのマンション管理の自主撤退率が、
25年には37%も急増し、[管理人ゼロ・マン
ション]が続出する事態に。
中国各地でマンション管理会社の撤退が
相次いでいる結果、出されたごみが処理
されずに放置され、また、防犯機能も喪失し
深刻な住環境の悪化が広がっているという。
ゴミの処理が出来ないだけでなく、共有部分の
設備の修理や更新が進まず、エレベーターの
故障修理にも影響が及んでいると伝える。
管理会社の撤退により、マンションの評価額が
25%下落して、保有資産価値が下がるなどの
悪影響も続出している。
管理に対する認識の甘さが、自分の首を
絞めることに繋がっている。
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九 重 桜
中国では、不動産バブルによる長引く不況で
家計も苦しい中、追い打ちをかけているのが
住宅価格の下落による資産価値の減少。
民間指標によれば、北京や上海など主要都市の
住宅価格はピークから3割余り下落しており、
当局の統計よりも大幅な下げを示している。
北京や上海など大都市でも資産価値がローン
残高を下回る担保割れが深刻化しているが、
地方都市では、住宅価格の担保割れが更に
深刻で、経営基盤の弱い地方都市の銀行は
経営に大きな影響をうけることが免れない。
加えて、景気の悪化で家計状態が悪化し
ローン返済も滞納が増加。
地価下落の影響で、ローン残高が住宅価値を
上回る[負の資産状態]はおよそ10兆円を超える
規模に達しており、27年までに約5兆4000億円の
損失が出る恐れがあるという。
銀行による住宅ローン延滞に関する訴訟の
受理を停止または制限している裁判所も。
銀行では、不良債権化を恐れて債務者に元本
棚上げして利息だけ払う対応を取る所も。
不良債権化を恐れる一部の銀行は、差し
押さえに踏み切る代わりに、顧客と協力して
住宅の買い手を見つける取り組みを行うなど
銀行も必死。
住宅や不動産を担保にしている事業主は
非常に深刻な事態に直面しているが、日本
などのように、個人破産制度がないため、
差し押さえ物件売却で債務返済が不十分の
場合は、その後も残債の返済義務が課せられ
続け、借金の取り立てに追われることになる。
債権債務の早期整理がつかずにいることが、
不動産バブル崩壊後遺症をより長引かせる。
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