地震の発生予知は、過去の地震発生記録を
中心に、発生間隔や頻度などを中心に、現在の
科学的な手法を駆使して、地上に露出している
断層や海底の断層、海溝を対象に発生予測や
予知などを行っているが、発生することは
予見できても、予知は非常に困難である。
当たるも八卦、当らぬも八卦ほど無責任では
ないとしても、地上に露出していない断層を
相手では易者も見ることもできない。
26年1月6日に発生した島根県東部の地震の
震源は、存在が確認されていた東端より
更に東に離れていた場所だった。
また、近くの断層で発生した2000年の鳥取県
西部地震(7･3)は、存在が知られていなかった。
また、確率や規模を予測しても、必ずしも
想定の範囲内であることもない。
発生確率も、1995年(平成7年)1月に発生した
兵庫県南部地震(M7･)は、直前の確率値が
0.02％～8％であった。
また、2016年の熊本地震は、ほぼ0％～0.9％と
非常に低い確率であった。
さらに、 2011年(平成23年)3月11日に発生した
東北地方太平洋沖の地震では、過去の記録から
発生は予見されてはいたが、破壊断層が南北に
400 km、東西に200 kmの広範囲にわたり、
少なくとも4つの震源領域で3つの地震が
連続して発生して、広範囲が破壊してM9.0に
達するような巨大地震は予見されていなかった。
地震調査委員会の発生評価にもなかったことから、
[想定外]の事態であったとしている。
海溝型地震の短期予知のための組織としては、
気象庁に設置された[地震防災対策強化地域
判定会(東海地域判定会)]と[南海トラフ沿いの
地震に関する評価検討会]がある。
その他に、[地震予知連絡会]が存在するが、
この組織は予知とは必ずしも関係が無い。
この組織は、松代群発地震(1965～1969)の際に
設置された[北信地域地殻活動情報連絡会]を
モデルとして、地震と地殻変動に関する
情報交換や地震予知に関する専門的な検討と
研究を行う組織として、1969年に発足したもの。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
0 件のコメント:
コメントを投稿