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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
ヤブカンゾウ
8月28日午後、カリブ海のプエルトリコの
北方洋上の熱帯的圧はハリケーンとなった。
今年、4番目のハリケーンで｢ドリアン｣と命名。
中心気圧が990hpa、最大風速毎秒36ｍと
カテゴリー1(最大瞬間風速 33～42m/s)の
規模で、時速21Kmで北西に進む。
米海洋大気庁(NOAA)国立ハリケーンセンター
(NHC)の予測では、9月2日頃には５段階のうち
上から２番目に強い｢カテゴリー4(最大瞬間
風速 59～69M/s)｣に発達して、フロリダ州に
上陸する見通しとなった。
このまま、北西方向に進路を取り続ければ
｢ドリアン｣は、30年ぶりの｢カテゴリー4｣の
風速58ｍ/ｓほどの規模でフロリダ州に上陸
する見通しとなり、フロリダ州知事は州内
全域に非常事態宣言を出した。
大型ハリケーンが、フロリダ州を襲うのは
1992年の｢アンドリュー｣以来のこととなり、
また、フロリダ州では2018年のハリケーン
｢マイケル｣による大きな被害の記憶が消え
ないうちの大型ハリケーンの来襲となるほか、
4年連続のハリケーンの上陸となる。
州知事は、ハリケーン上陸に備えて避難でき
ない住民には、少なくとも１週間分の食料や
水などを備蓄するよう要請。
トランプ大統領は、ハリケーン対応のため、
予定していたポーランドへの訪問を延期。
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塔頭の蓮
2018年6月末から続いた豪雨による被害について
+D89:D107
国土交通省による調査では、建物や道路などの
被害額は総額1兆円にも達した。
中国地方や四国を中心に土砂災害や川の堤防の
決壊が相次ぎ、岡山県で約4018億円の被害が
発生し、次いで広島県が約3446億円、愛媛県で
約1217億円などとなり、全国では総額約1兆
1580億円に達した。
気象庁による、降雨状況のまとめでは、6月
28日以降、華中から日本海を通って北日本に
停滞していた前線は7月4日にかけ北海道付近に
北上した後、7月5日には西日本まで南下して
その後停滞した。
また、6月29日に日本の南で発生した台風第
7号は東シナ海を北上し、対馬海峡付近で進路を
北東に変えた後、7月4日15時に日本海で温帯
低気圧に変わった。
前線や台風第7号の影響により、日本付近に
暖かく非常に湿った空気が供給され続け、
西日本を中心に広範囲で記録的な大雨となった。
6月28日から7月8日までの総降水量が四国地方で
1800ｍｍ、東海地方で1200ｍｍを超えるなど、
各地で7月の月降水量平年値の2～4倍を記録した。
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スイレン
厚生労働省の報告では、2018年の日本人の
平均寿命は女性が87･32歳、男性が81･25歳で、
2017年より女性は0.05歳、男性は0･16歳延び、
いずれも過去最高を更新した。
平均寿命が前の年より長くなったのは、2012年
以降、７年連続で、男女ともに平成年間の
30年で５歳余り延びている。
平均寿命が公表されている主な国などとの
比較では、女性は香港に次いで４年連続の
２位、男性は香港、スイスに次いで、２年
連続で３位となっている。
厚生労働省は、平成年間に平均寿命が延びた
要因として、薬の開発や医療技術が進歩し、
健康意識も高まったことがあるとしている。
また、中国の国家衛生健康委員会の報告では、
2018年の中国人の平均予想寿命は77歳だが、
病気をせずに健康に過ごした健康予想寿命は
わずか68･7歳で、約8年以上にわたり病気を
抱えて過ごすことになるとした。
更に、1億8000万人の高齢者が慢性疾患に
罹っており、一つ以上の慢性疾患に罹って
いる割合は75％にも達し、要介護や一部
要介護の高齢者は約4000万人いるとする。
中国の高齢者の疾病罹患率は高く、高齢に
なってから早い時期に罹患し、罹患期間が
長いことから、生活の質が高くないとした。
2018年末の時点で、中国の60歳以上の高齢者
人口は約2億4900万人で、総人口の17･9％を
占め、65歳以上の人口では約1億6700万人で、
総人口の11･9％を占めている。
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初夏の紅葉
7月28日午前3時半すぎ、三重県沖を震源と
する最大震度4の地震が発生した。
最大震度の記録地は宮城県丸森町だった。
地震の規模は、M6･5で、震源の深さはなんと
約420Kmの深い位置だった。
この地震による揺れの大きかった地域は、
三重県南東沖から宮城県方面に連なり、宮城
県南部で震度４、宮城県、福島県、茨城県
などで震度３、東京23区も震度3だった。
震源地から約600Kmも離れた場所で最大の
揺れを観測する深発地震による異常震域だった。
日本列島の下に、太平洋側の東側から沈み
込んで来ている｢太平洋プレート｣の内部で
起きた地震の振動が、プレートを伝って
広がり、宮城県から東京都地域が乗る北米
プレートに伝わって、最も大きな揺れが観測
された場所が宮城県丸森町だった。
震源から遠く離れるほど地震の揺れは弱まるが
岩盤が固い場合には、プレートを通じて遠方
まで強い揺れが伝わることがある。
2012年8月に、サハリン沖で発生したM7･3、
震源の深さ590Kmの深発地震では、1000Km
ほども離れた盛岡市で震度3を記録。
また、2015年に小笠原諸島西方沖の深さ682
Kmを震源とするM8･1の地震では、1000Km
以上も離れた関東地域で震度5強や5弱を記録。
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スイレン
韓国の政府機関が最近発表した青年層の雇用
労働の実態調査では、15－34歳の青年層の
23％は貯蓄がゼロだった。
男女2500人を対象にしたアンケート調査結果で
20代(20－29歳)に限定しても23％が｢貯蓄が
ない｣との回答だった。
また、およそ3人に1人は、雇用契約期間が
1年以上の仕事についていたが、このうち
35％は、年収が200万円以下だった。
韓国では、安定した就職口を見つけることは
非常に難しく、就職に備えて最初の仕事を
見つけるまでに1～2年間掛かった人が21％を
占めていた。
就職活動をしても、平均1年ほどの期間が
必要だという。
このため、青年層の所得は非常に不安定で、
結婚に備えた準備の困難さが伺える。
今年の、韓国の1人の女性が一生の間に何人の
子を産むかを表す指標合計特殊出生率は、
昨年の0･98を劇的に割込み、0･89との予測も。
先ずは、経済を活性化させて、仕事ができる
場所を作ることが政治も責任だが、文在寅の
ピント外れの施策が、若者の未来を奪っている。
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デンドロビウム
急速に少子化が進む韓国、大変だ、深刻だの
領域を通り越して危機的な様相を備える
異常な事態になってきているようだ。
韓国国内紙の報道では、韓国の1人の女性が
一生の間に何人の子を産むかを表す指標である
合計特殊出生率が、2018年に1･0を初めて
割込み0･98に下がったが、今年の1月から
5月までの新生児数から推計では、今年は
更に下がって、0･89にまで落ち込むとする。
韓国同様に、少子化が進む日本の2018年の
出生数は91万8397人と過去最低を更新した。
それでも、日本の合計特殊出生率は2017年
から0･01ポイントマイナスの1･42だった。
アメリカは1･80(2016年)、中国は1･62(2016年)、
危機的な水準とされる台湾は1･13(2017年)だ。
急降下の原因として挙げられているのが、
一つは、雇用環境で非正規雇用者が多く、
経済も失速しつつあり、収入増が望めない
経済的な理由。
二つ目は、体面や面子を重視する韓国の因習。
持ち家でないと駄目とか、結婚式には100人～
200人を招待する必要があるとか、とに角
お金が掛かる実情がある。
結婚費用は、男性で平均1億4000万～1億5000
万ウォン(1300万円前後)、女性で平均6000万～
7000万ウォン(600万円前後)が必要だという。
これでは、一流企業の社員以外では、結婚に
備えてお金を貯めることなどできる訳がない。
国の経済破綻まで話題になる現状では、並みの
少子化では回復は不可能で、北朝鮮との統一に
よる平和経済に夢を見る文在寅に託すか。
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アメストロメリア
8月15日、文在寅は日本の朝鮮半島統治からの
解放記念日の｢光復節｣の式典で演説を行った。
例年は、激しい対日批判を繰り返して来た
演説の激しさが、今年はややトーンダウン
していると外務省は評価。
しかし、内容は相変わらずの被害者意識に
満ちたもので、日本が隣国に不幸をもたら
した過去を反省しろ、償えの一点張り。
日本政府が、韓国の戦略物質の迂回輸出
防止に備えて輸出管理強化方針に、｢後を
追って成長する国のはしごを蹴飛ばしては
ならない｣と非難し、果たすべき自国の
義務や信義にはすっ飛ばし。
最近、急速に悪化する韓国内経済の悪化に
加えて、日本の韓国への輸出規制強化が
備える経済への打撃などを意識してか、
日本との対話を模索し始めたのではないか
との専門家の分析もある。
数々の罵詈雑言や悪行を棚に上げて文在寅は
｢日本が対話と協力の道へ向かうなら、喜んで
手を結ぶ｣と述べているが、これは見当外れ。
今の日本国民には、差し延べるお人よしの
手は持ち合わせていない。
協力すべきは文在寅自身であり、韓国与党だ。
韓国大統領府、青瓦台のＨＰでは、東京の
放射能レベルが高いからとして、東京五輪
ボイコットに備えた請願まで行われている。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
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