日本国内の消費電力のおよそ1割を供給している
太陽光発電。
だが、最近メガソーラー発電所の設置計画で
環境破壊が著しいとして、設置反対運動も
急増しており、風当たりが厳しい。
発電に使用される太陽光発電装置の技術的
耐用年数は、３０年とされている。
太陽光パネルの劣化率は、年間0.5〜0.7％ と
されており、30年後の残存性能は、概ね
80～88％と予想以上の高い残存性能を維持。
しかし、発電効率が落ちることで、国内では
約10年ほどで交換することが多いとされる。
日本や欧州などでは、FIT(再生可能エネルギーの
固定価格買い取り制度)の 経済性などの理由で、
15〜20年程度で更新されるためだ。
廃棄されたパネルの処理について、最近、
国会でも取り上げられて廃棄パネルの処理
責任を、発電業者に持たせる方向のようだ。
だが、使用済みとされても、まだ9割ほどもの
発電効率を持っているパネルを、スクラップに
するのはもったいないと、アフリカ諸国向けに
輸出する流れが広がって来ているという。
こうした中古パネルの価格は、１０年前後の
使用品は、新品の 40〜70％ 程度で、20年前後
ならば、 新品の20〜40％ 程度とされる。
日本国内では、降雨や降雪時期は発電効率が
大きく低下するが、強い日差しが降り注ぐ
晴天日数の多いアフリカでは、発電効率が
多少落ちていても、日本国内よりも多い
年間発電量を得られることは間違いなさそう。
当面は、未電化地域での電化に貢献はするが、
将来的には廃棄問題が浮上することになる。
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