内陸地震の調査は一般に、航空写真や掘削
調査などで活断層の位置や地震の履歴などを
調べ、将来起こりうる地震の規模や発生する
間隔を推定し、計算しリスクの高さを調べる。
過去の記録や伝承だけから、全てのリスクを
明らかにするのは限界があり、2004年の新潟県
中越地震、2008年の岩手・宮城内陸地震など
それまでは知られていなかった断層がずれ動く
地震も相次いだ。
このため、別の手法で内陸地震のリスクを
明らかにしようという研究も進んでいる。
その中の一つに、国土地理院が全国に約20km
間隔で設置している約1,300点の電子基準点から
得られる地殻変動データを分析・解析して
地震を引き起こす[ひずみ]の程度を調べて
地震発生の確立を算出する手法がある。
京都大学防災研究所が、この手法で西日本を
対象にひずみの分析を進めたところ、30年
以内にM6･8以上の大地震が起こる確率は、
鹿児島県と宮崎県などの九州南部で31％～
42％となった。
他方、地震調査研究推進本部が同じ領域で
活断層の調査に基づいて算出した発生確率は
7％～18％で、2倍以上高くなる結果になった。
2021年にM5･1の地震が発生した能登半島では、
地面が隆起する地殻変動が確認されているが、
その後も、顕著な隆起などの地殻変動が
続いており、M3～4クラスの地震が頻発する。
研究所では、[地震の発生確率を長期的に
予測する手法はまだ発展途上で、さまざまな
手法がある。GPSのデータも組み合わせて
総合的に長期予測の精度向上に貢献できる
ように研究を進めていきたい]としている。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
0 件のコメント:
コメントを投稿