南海トラフ地震の発生の予測では、2025年
3月に被害想定が13年ぶりに見直されただけで
なく、9月には1月に7年ぶりに変えたばかりの
発生確率の[80%程度]も9月に変更された。
25年9月26日、政府の地震調査委員会は
南海トラフを震源とするM8~9級の巨大地震
発生の長期評価を一部改訂し、今後30年以内の
発生確率を、これまでの[80%程度](2025年
1月1日時点)から[60~90%程度以上]とし、
別途算出した[20~50%]も併記して発表した。
時間予測モデルは、前に起きた地震の隆起量が
大きい(即ち、地震が大きい)と、次に起きる
地震までの期間が長くなり、隆起量が小さい
場合は次の地震までの期間が短くなるという
経験法則に基づくもの。
[60~90%程度以上]への変更は、根拠として
来た室津港の隆起量データの見直しにある。
新たな研究論文の発表により、
▽史料の記録や解釈を再検討、
▽隆起量データの不確実性を表すこと、
つまりは[データに幅を持たせる]こととなった。
そして、標準偏差が、宝永地震で0・51m、
安政地震で0・52m、昭和地震で0・06mと
判断して再計算された。
もう1つは、用いる巨大地震発生確率計算
モデルの見直し。
[時間予測モデル]ではひずみの蓄積は一定と
してきたが、25年7月のカムチャツカ半島
東方沖地震のように
▽地震を起こすひずみの蓄積が一定ではなく、
はらつきがある
▽地震が起きた時のひずみの解放は、地震の
規模によって異なる
▽発生間隔は前の地震の規模に比例するが
ばらつきもある
これらのことを考慮した[すべり量依存BPT
モデル]という新たな計算モデルを採用した。
隆起量の数値に幅を持たせ、さらには算出
方法も見直すなどした結果、地震発生確率に
幅が出た。
その結果が、地震発生確率[80%程度]か
ら[60%~90%程度以上]である。
さらに、報告書には、南海トラフ地震以外の
他地域の地震に使う[BPTモデル]という
別モデルで計算した[20〜50%]とする新たな
“低い確率”も併記されることとなった。
発生確率の数値が変わったところで、南海
トラフ地震が発生する状況は変わらない。
日常生活で受ける安心度からは20%が良いが
明日にも起こるかもしれない巨大地震と
なれば、常に備えよ!で90%となる。
備えよ常に! 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは?
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