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備えよ常に! 備えあれば憂いなし
欧州連合(EU)のコペルニクス気候変動サー
ビスは、9月の世界の気温が観測史上最高を
記録したと発表した。
これで前例のない暑さが4ヶ月続いたことに
なり、2023年が史上最も暑い年になるのは
確実となった。
9月の気温はこれまでの最高だった2020年の
気温を0・5度上回った。
これほど異常な暑さが続いたのは、コペル
ニクス気候変動サービスが観測を始めた
1940年以来、初めてのこと。
また、9月の世界の平均気温は16・38度と、
1991年~2020年の9月の平均気温より0・93度
高く、産業革命前の9月の平均気温に比べると
1・75度高く、パリ協定で各国が掲げた1・5度
までの上昇という目標を上回っている。
10月に入っても暑いが続き、欧州の各国で
10月の気温も記録を更新する日が続いている。
更に、海面の平均温度も20・92度に達し、
9月の温度としては観測史上最高に。
気候変動に関する研究機関の専門家は、
[こうした記録は、人類による地球温暖化
ガス排出による長期的な気温上昇に加え、
エルニーニョ現象に伴う短期的な気温
上昇で予測できる結果だ]とコメント。
備えよ常に! 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは?
備えよ常に! 備えあれば憂いなし
興 福 寺 五重塔
2023年の夏は異常に暑かった。
気象庁は、今年の6月から8月までの夏の
全国の気温をまとめた結果、平均気温は過去
125年間で最高となり、夏の平均気温としては
1898年の統計開始以降、これまで最も高かった
2010年の1.08度を大きく上回り、平年と比べ
1.76度高くなった。
特に北日本では高温の傾向が顕著で、平年を
3度上回った。
8月5日に福島県伊達市で、10日には石川県
小松市で、いずれも40・0℃の最高気温を記録。
各地で相次ぐ猛暑は、夜間の最低気温にも
影響し、8月10日には新潟県の糸魚川市で
最低気温が31・4度と歴代の全国1位を更新。
東京の都心では、猛暑日が8月31日までに
22日観測され、1875年に統計を取り始めて
から過去最多に、更に最高気温が30度以上の
日が31日までの57日間連続で記録。
この後も、9月3日の34・0℃まで60日間続いた。
日本近海の平均海面水温も、平年より1度高く、
統計を取り始めた1982年以降、去年の0.8度を
上回り、過去最高となった。
このため、秋の味覚の代表格のサンマも、
水温が高いため沿岸に近寄って来ず、遠い
沖合の漁に頼り、魚体も小さく、漁獲量も
少ないため、例年にない高値となった。
備えよ常に! 備えあれば憂いなし
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備えよ常に! 備えあれば憂いなし
興福寺 五重塔
9月3日までの1週間に報告された新規感染者数は
1定点当たり20・50人と、5月に5類移行後で
最多となっていた。
その後、ピークアウトし、感染者数も9月17日
までの1週間では8万6510人と10万人台から減少。
更に、9月24日までの1週間3万2164人減って
5万4346人となっている。
厚生労働省の発表では、9月24日までの
1週間では1つの医療機関当たりの平均の
患者数が11.01人で、前の週の0.63倍に減少。
厚生労働省は「減少傾向が続いていてピーク
アウトの可能性がある。今後も感染対策を
続けてほしい」としている。
厚生労働省は、全国約5000の定点医療機関
からの新規感染者数の報告を集計して、
発表しているが、電話やFAXによる患者数の
報告集計による患者数が、既に組織化されて
いた報道機関の発表数と合わず、デジタル化の
遅れが露呈。
既に、インフルエンザも、今年は例年より
早く流行期を迎えているため、実態の正確な
把握ができ下いるのかと心もとない限り。
9月20日から、全所帯を対象にした新型コロナ
ワクチンの第7次接種が始まり、インフル
エンザワクチンの接種と重なり、医療機関も
多忙な日が続く。
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ハナモモ
花 桃
9月25日、国際原子力機関(IAEA)の年次総会が
ウィーンで開催された。中国の代表は、例に
よって演説で東京電力福島第一原子力発電所の
処理水放出について、[核汚染水]と呼び、
日本の海洋放出は海洋への累積的な影響を
及ぼす[無責任な行為]と批判。
これに対し、日本の高市早苗科学技術担当
大臣は、中国の発言は[科学的根拠に基づい
ていない。中国はIAEAのメンバーであり
ながら科学的根拠のない情報を広め、理不尽な
輸入制限をしている唯一の国だ。日本は今後も
中国に対し、科学に基づいた的確な行動を
すること、そして正確な情報を提供することを
求めていく]と正論で応酬。
中国国内では、魚離れも深刻化するほど
放射線には敏感になっているようで、自然
放射線量にも関心が向いているようだ。
線量を図るガイガーカウンターを買い求める
人も多いようで、笑えぬ話も飛び交っている。
上海指針の一人が、住居で線量を測定すると
最高9・76マイクロシーベルトを検出したと
SNSに投稿し、東京の0・01の976倍だと話題に。
投稿は、直ぐに抹消されたそうだが、この
原因は建物に使用されている健在にあるようだ。
我々の身の回りの物品や食料からも、自然
放射線は常時、放出されている。
建材からの自然放射線の量は、それぞれの
建物ごとにことなるが、特にコンクリートに
使用されている砂が問題で、日本では0.44
ミリシーベルト/年レベル。
しかし、コンクリートの塊のような高層住宅を
有り余るほど建てまくっている中国では
深刻な材料の砂不足に陥っており、世界
各国からも砂を集めまくっている。
一部には、核実験場のある新疆ウイグル
自治区の砂漠の砂も建材として使用されて
いるとする話もあるほど。
いずれにしろ、[核汚染水]と呼んで騒ぎ立てた
結果、思わぬところで国民の放射線による
健康被害への関心を呼び起こしているようだ。
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健康と安心のメタボへの備えは?
備えよ常に! 備えあれば憂いなし
ツ バ キ
過去20年間の衛星写真の分析から、現状の
ままで温暖化が進むと世界の山岳氷河が
2050年までに失われとする研究発表がある。
これとは別に、気候変動に対する対策が
有効に行われ、目標を達成しても、世界の
氷河の半分は失われるとの研究発表がある。
報告では、世界の山岳には21万5000ヶ所を
超える氷河が存在し、降雪と気温上昇に
よりそれぞれ拡大、縮小している。
これらの氷河は、地球上の20億人近くに
新鮮な水を提供する一方で、海面上昇の
主因ともなっている。
海面の上昇は、世界の沿岸地域に暮らす
数十億人に脅威をもたらす。
研究者らは新たな衛星データを用いて、
過去数年間に起きた氷河の変化を観察。
それに基づき異なる複数の気候変動シナ
リオを作成して引かうした。
具体的には、グリーンランドと南極の
氷床を除く21万5000カ所超の山岳氷河が
今世紀末までにどうなるかについて、
1・5℃、2℃、3℃、4℃の気温上昇で
どうなるかを検証した。
その結果、気温が4℃上昇した場合、今世紀
末までに氷河の質量は2015年と比較して
41%失われる。
仮に、世界が目標としている気温の上昇幅が
1・5℃の範囲に収まったとしても、氷河の
質量は今世紀末までに26%失われるという。
各国が現状公約している気候変動対策の
2100年までに気温が2・1~2・9℃上昇する
予測では、欧州の中央部や北米西部、
ニュージーランドなど、複数の地域の
氷河はほぼ完全に消失する可能性がある。
氷河の縮小は、海面上昇にも明確な影響を
及ぼし、1・5℃の温暖化で海面は90mm
上昇し、4℃なら154mm上昇するという。
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ノルウェーやスイスなどの研究者による
過去20年分の衛星写真の分析では、世界の
山間部にある氷河2050年までに消えて
しまうことが判明したと報告している。
標高の高い場所に在る氷河が科学者が想定
していたよりも早く溶けていることが判明。
すでに2015年以降だけで、年間3,000億トン
近くの氷河の氷が失われているという。
この研究発表には、グリーンランドと南極の
大規模な氷床は含まれていない。
温暖化や降水量の増加による全世界の氷床や
氷河からの溶解水による海面水位の上昇は、
過去20年間の上昇水位の5分の1を占める。
海面水位の上昇だけに止まらす、内陸の
山岳息に住む住民が得ている生活用水の
枯渇に繋がる恐れもある。
英国の研究者が発表した論文では、グリーン
ランドと南極の氷床溶解が急速に進んでいる。
平均気温が観測史上6番目に高く、過去7年は
1900年の観測開始以降、最も暖かい7年だった。
さらには、2022年は25年連続でグリーン
ランドの氷床の縮小が確認されている。
北極の海氷面積は、2021年に記録的な
縮小を記録した後に、回復はしたが1981年
から2010年の中央値よりも遥かに縮小。
ツンドラ地帯の緑化の進み具合も、過去
2年と比べると緑が増える範囲は小さく
なったが、それでも2000年の観測開始後
では、4番目に緑化が広がった年になる。
温暖化が止まったように見える年があっても
傾向としては、確実に温暖化は進んでいる。
2021年から22年にかけての冬は、北極圏の
積雪量が平年よりも多く積もったが、春の
到来と共に、アッという間に消え去った。
ユーラシア大陸では雪のない春が例年よりも
30%~50%長く続いた影響だと専門家はいう。
北極圏で、降水量の記録が始まったのも
温暖化の影響で、降水量の変化と海氷の
増減は相関しており、海氷が減って海表面の
温度が上昇した海域で、暴風雨がより
強まったことが報告されている。
そのうちに、北極圏で雪よりも雨の方が
多くなるのではと研究者は懸念している。
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興福寺 五重塔
厚生労働省は9月22日、全国約5000の定点
医療機関から9月11~17日の1週間に報告
されたインフルエンザの新規感染者数が計
3万4665人で、1医療機関当たり7・03人だった。
前週比1・57倍と急増し、7都県で流行の
「注意報」レベルとされる1機関当たり
10人を超えた。
都道府県別で1機関当たりのインフルエンザ
感染者が最も多かったのは沖縄の20・85人。
千葉14・54人、愛媛12・07人が続いた。
少なかったのは順に青森0-38人、岩手0・60人、
山形0・74人と東北地方が少ない。
全国で1625の小中高校などで休校や学級閉鎖に
なり、前週から倍以上に増えた。
9月18日から24日までの1週間の新規感染者数の
1医療機関当たりは、7・09人の微増となっている。
都道府県別では、沖縄県が22・46人と増加した
ほか、千葉県、愛媛県も15・14人、14・07人と
増加している。
インフルエンザは通常、冬にはいって感染
拡大が始まり、春ごろに収束するのが、今年は
全国平均が流行の目安とされる1人を下回ら
ないまま、8月下旬ごろから増加傾向になった。
9月に、今年のように急速に感染拡大が始まる
のは異例のこと。
理由として専門家が]指摘するのは、新型コロナ
ウイルス感染が拡大していたときには、感染を
恐れて密になることを意識して避け、手洗いや
手指の消毒、マスクの着用を習慣的に行って
いたことでインフルエンザへの感染も、コロナ
同様に抑制されていた。
だが、コロナウィルスが5類に移行した5月以降、
マスクなしで密な行動が再開されたことが
感染拡大に繋がっているとする。
また、インフルエンザ感染者が減っていたことで、
多くの人の免疫が低下していたも挙げられる。
また、17日までの期間の定点医療機関からの
新型コロナウイルス報告数は計8万6510人で、
1機関当たり17・54人だった。
前週比0・87倍で2週連続の減少だが、依然と
して高い水準となっている。
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