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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
ハ ナ モ モ
ワクチン厭って、最も重要であるはずの臨床
試験のデータ開示がなく、一方的な報告だけで
信頼性があると喧伝して世界にワクチンを
売り込む中国、肩を貸すWHO.
香港大学の研究チームがシノバックとファ
イザーの接種を受けた1000人を対象に抗体
検査を行った結果報告では、具体的な数値
公表は伏せて、ファイザーの接種を受けた人の
方が、シノバックよりも抗体の数がかなり
多かったとし、シノバック製接種を受けた人は
追加の接種を受ける必要がありそうだとしている。
6月26日、インドネシア医師会は、新型コロナ
ウイルスに感染して死亡した医師401人のうち
14人がワクチン接種を完了していたと発表。
既に、ジャワ島ではワクチン接種を済ませた
医療従事者350人が感染したことを公表している。
インドネシアは、国民2億7000万人に対して、
シノバック製のワクチンを使用して、人口の
３分の２の1億8000万人以上の接種を来年初め
までに終える計画だが、その効果が問題化しそう。
イスラム教国インドネシアでは、ラマダン明けで
密接、密集の多い中、インド株(デルタ株)の
感染者も確認されており、懸念が広がる。
米NT紙は、中国製ワクチンに依存してきた
モンゴル、チリ、セイシェル、バーレーン
など90以上の国ではワクチン接種率が最高で
70％に達しているが、今もコロナ感染者数は
急増していると報じ、現在、最も感染状況が
悪化している10ヶ国中には、これらの国の
幾つかが含まれている。
中国は国を挙げて、世界中で「水売り」行商に
精を出しており、のぼりにはWHO承認製品。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
カンツツジ
6月27日更新の報告では、世界で100人当りの
ワクチン接種回数の最も多い国はチリ。
114･99回で、英国を凌いで世界一。
チリ国民は、平均で1回以上ワクチン接種を
行っていることになる。
英国が111回、米国が96回で3位。
日本は29･4回、中国は79回だが、既に10億回
接種したとして、接種回数ではダントツの多さ
(27日データでは11億4000万回)。
ワクチン接種率一位のチリで異変が起こっている。
感染者数は、世界22位で153万7000人、死者数
3万2000人と多く、10万人当りの死者数は
160人を超える。(米 180人、ブラジル 228人）
ワクチン接種率が高いが、未だに感染者や
死者の数が減らず、増加傾向が続く。
チリの大統領府は、9月には3回目の接種が
必要だとする方針を発表している。
チリでは、早い段階から中国のシノバック製
ワクチンを採用しており、接種全体の8割方が
シノバック製ワクチン。
世界保健機関(WHO)は、5月に中国のシノ
ファーム製を、6月1日にはシノバック製ワク
チンに対して緊急の承認を行った。
感染予防効果については、それぞれ79％と
51％とする推定値を公表した。
臨床試験データの開示のないワクチンを、
推定値を基に承認しており、これに基づいて
IOCまで、オリパラ選手に使用を推奨し、
必要な国には供給も行うという。
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健康と安心のメタボへの備えは？
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
クレマチス
オリンピック開幕まで1ヶ月ほどに迫り、
JOCも忙しさが頂点に。
ここでもめているのが、酒、アルコールだ。
会場で提供するのかどうかだが、有力な
スポンサー企業には、醸造関連企業も。
オリパラ貴族は、豪華ホテルで毎晩、宴会で
満足できるだろうが、一般観客や街中応援団は
寂しい気持ちを味わうことに。
来日する選手や関係者のワクチン問題も。
IOCは、WHOから提供を受けた中国製ワクチン
接種を予定しているようだが、欧米の多くの
国は、臨床試験資料も開示されない中国製
ワクチンを承認しておらず、日本も未承認。
中国の免疫学者自身が効果が薄いという
ワクチン接種者が、大手を振って日本国内に
入って来る危険性はただ事ではない。
インドネシアでは、中国製ワクチンを接種
した医療関係者から350人の感染者が出た。
安全性を備えていないワクチンを承認して
売り込みに協力するWHOの性質の悪さ。
それに乗るぼったくり男爵、口では安全性を
お題目のように唱えるだけの日本政府。
万単位の人が、コロナウィルスと共に日本に
やって来る最も危険なシーズンが始まる。
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ブラックダイアモンド
インドでは、4月末から5月初めにかけて、
1日当りの新規感染者が連日40万人を超え、
死者数も4000人を超える地獄の日々が続いた。
3月末から、感染者数が一気に10倍にも達する
爆発的な感染拡大を引き起こした主な原因が、
インドで発生した新たな変異株(デルタ株)に
よる感染拡大だったが、6月中旬には新規
感染者数も4分の一近くまで減少してきた。
このデルタ株が備える感染力は、英国由来の
変異株･アルファ株の2倍近いとされるだけで
なく、重症化するリスクも高いとされる。
既に、西欧各国にも拡散が確認されており、
日本でも関東を中心に感染者が確認されている。
6月16日の報道では、厚生労働省が全国で
117人の感染が確認されたとしている。
確認された感染者の多くは東京都内であり、
既に、死者も出ている。
6月22日、インドの保健当局は新たな変異株
[デルタプラス]が見つかり、[懸念される
変異株]に指定したと発表。
既に、16例確認されており、デルタプラスは
更に強い感染力を備えていると警告した。
6月20日をもって、東京都の緊急事態宣言が
解除されたが、連日の新規感染者数が前の
週の同じ曜日の人数を上回る中での解除。
23日には、619人と500人を超える大幅増に。
全国各所で、デルタ株感染者が感染者が
確認されているが、新規感染者数が相対的に
減少傾向にある中で、東京都はほぼ10日に
及ぶ前週超えが続く。
この原因は、やはりデルタ株による感染が
拡大していると推定されるが、厚労省からは
その後、デルタ株感染者に関する発表がない。
宣言解除後に、感染者が拡大している事実が
理解出来れば、そう原因やデルタ株についての
情報を国民に知らせるのが、厚労省の仕事だろ。
国民の命と安全を守るとのお題目は、霞ヶ関の
放送塔から報じても、塔の下は聞こえぬようだ。
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台山原発からの放射線漏れの事故に対して
中国生態環境省は6月16日「冷却材の放射性
物質の濃度が上昇したが、安全運転の基準は
満たしている」、また「濃度の上昇は主に
燃料棒の破損に関係している」と発表。
更に、「原発の運転中には少量の燃料棒の
破損は避けられず、一般的な現象だ。関連
データによると、世界の多くの原発では、
燃料棒が破損しても運転を継続した経験が
ある」と主張し、「炉心には６万本以上の
燃料棒が装填されているが、破損したのは
５本前後と推定され、破損率の上限(0.25％)を
大きく下回っている」として安全性を訴えた。
生態環境省と国家核安全局も、「燃料製造や
輸送、装填などの過程で起きる制御不能な
要因による影響で、燃料棒の軽微な破損は
避けられない」ことであり、「よくある現象」
だと説明し、安全性の認識ゼロの怖さを感じる。
日本国内でも、50年ほど前の1973年3月、
関西電力美浜1号機で、燃料棒が折損事故が
発生したが、関電はこの事故は当初外部には
明らかにされず、秘密裏に核燃料集合体を
交換しただけで隠蔽。
後日、内部告発で露見し大問題となっている。
フラマトムは、2020年年10月には事故報告を
受けていたが、ガスの蓄積と外部放出について
把握したのは6月12日になってからと説明。
原子力発電の輸出に熱心な中国政府と共に
今後の原子力政策にマイナスの影響は不可避に。
危険性を備えた希ガスの外気放出は福島原発の
トリチウムを含む処理水の外洋放出とは、
放射線の危険度では桁違いに大きい。
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山 茶 花
6月14日に、米CNNが中国広東省の台山原発で
起きた放射性物質漏れで周辺地域の放射線量が
高まっている恐れがあるとして、アメリカ
政府が調査していると報じた。
台山原発の建造と運転には仏の原子力企業
「フラマトム」が関与しているが、米政府に
協力を依頼したのは、中国政府がフラマトムが
直接に事故を公表することを抑え、隠蔽を
図っていたのが暴露されたようなものだ。
このCNNの報道を受けて、台山原発を運営する
中国広核集団は、安全性は保たれており、
事故は発生していないと即座に否定。
6月15日には、中国外務省の報道官は会見で、
「原発周辺の放射線量に異常は見られて
いない」と説明。
日本の原子炉工学の専門家は、「報道から
想像するに、炉心で燃料ペレットが核分裂
する際、燃料損傷が起きて想定を超える
希ガスが発生し、体積制御タンクから放出
されたのではないか」としている。
希ガスにはキセノン133やクリプトン85と
いった放射性物質が含まれており、この
希ガスが外気中に放出されると、当然ながら
周辺地域の空間線量が高る。
今報道に対して、世界中から、正確な透明性の
ある説明を求める批判や報道が噴出。
2020年10月ごろに発生したとされる燃料棒
破損事故と希ガス外気放出を、長期にわたり
隠蔽してきた仏中の両企業の対応への批判で
両国の原子力政策の在り方に問題が残る。
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ウ ツ ギ
6月20日に緊急事態宣言を解除した日本に
対して、英国では実施中のロックダウンを
21日から7月19日まで約1ヶ月延長。
75％近い高いワクチン接種率ではあるが
英国では過去1週間の新規感染者数が11万
9000人と、1日平均で1万7000にも達する
感染者増が続く。
イングランド公衆衛生庁(PHE)の発表では、
新規感染者のほぼ全てがインド株(デルタ株)で
占められており、2月1日から6月14日までの
感染者の分析では、65％がワクチンを接種
しておらず、また、16～24歳の感染率が
急上昇しているという。
ワクチン接種をしていない若者を中心に
感染者が多くなっていることになる。
他方、死者数は6月14日までの1週間の死者数は
60人と1ヶ月前まで1週間当たりの死者数と
ほぼ同水準で推移している。
ワクチン接種効果が顕著にでている。
この期間の死者の内、47％の人はワクチンを
接種していなかった。
緊急事態宣言を解除した日本にとって、最も
リスクが高いのがほぼ2倍の感染力を備えた
インド株(デルタ株)の感染急拡大。
日本にとって、このリスク回避には、先ずは
ワクチン接種を急ぐことしかないようだ。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
