新たの2つの確率として加えられた、[60％から
90％程度以上]と[20％から50％]の根拠は何か。
地震調査委員会が、2025年1月に南海トラフ
巨大地震の発生確率について、今後30年
以内に発生する確率は、1月時点で[80％程度]と
して発表した。
これは、地震の発生間隔と直前の地震の
規模などが次の地震が起きる時期に影響すると
いう考え方に基づき、震源地での滑りの量
(速さ)を基準に計算して算出した[時間予測
モデル]に準拠している。
地震調査委員会で、計算の根拠の一つの
調査データーで、地震のたびに隆起する
高知県室戸市の港の地殻変動のデータがある。
このデーターでは、古文書に残された港の
水深を測った記録などから隆起量を求めている。
記録の正確性などをめぐっては、以前から
議論があり、港の水深の記録の不確かさを
検証した論文も発表されている。
このため、記録を精査した上で誤差を踏まえて
計算した結果、発生確率は[60％から90％程度
以上]と幅のある数字となった。
更に、他の海溝沿いで発生する地震と同様に、
地殻変動のデータを用いず、地震が発生した
平均的な間隔のみを用いて計算した結果、
[20％から50％]になった。
南海トラフ地震は、発生の切迫性では2つの
方法に優劣は付けられないとした上で、
海溝沿いで発生する地震の起こり易さを
分類するランクで、最も高い[IIIランク]に
位置づけた。
政府の地震調査委員会は、新たな研究などを
踏まえていて算出された[60％から90％程度
以上]と「20％から50％」の2つの確率は、
ともにを次の地震の発生が切迫していること
示すことには変わりなはないが、[60％から
90％程度以上]を強調するとしている。
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