日本列島には、知られている断層だけで
2000を超えるとされ、未知の断層も数多い。
内陸地震を起こす断層は、一般に、航空写真や
掘削調査などを通じて活断層の位置や、地震の
履歴などを調べ、将来起こりうる地震の規模や
発生間隔を推定し、計算している。
過去の記録だけから全てのリスクを明らかに
するのは限界があり、2004年の新潟県中越地震、
2008年の岩手･宮城内陸地震など、それまでは
知られていなかった断層がずれ動いた地震だった。
近年は、大地の動きを捉えるGPSのデータから、
地震発生の引き金となる[ひずみ]がどの程度
蓄積しているのか分析し発生確率を算出している。
西日本を対象にした分析では、30年以内に
M6･8以上の大地震が起こる確率は、鹿児島県と
宮崎県などの九州南部で31％～42％となっている。
地震調査研究推進本部が、従来の手法で同じ
領域で活断層の調査に基づいて算出した発生
確率は7％～18％で、2倍以上高い結果となった。
2021年9月16日にM5･1の地震が発生した能登
半島でも、地面が隆起する地殻変動が確認されて
いて、現在も継続しているとする。
活断層が見つかっていない地域でも、歪の
地区性が進んでいる可能性がるので、GPSを
活用した調査対象を、今後、全国に拡大して
分析を進めて、GPSのデータも組み合わせて
総合的に長期予測の精度向上への取り組みが進む。
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