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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
お 堂 の 百 合
かって太陽系には、水星から冥王星まで
9つの惑星が存在するとされて来た。
1846年に、８番目の惑星として海王星が
発見されて後、天文学者たちは太陽系に
他にも惑星が存在しないか探索を続けた。
海王星の軌道の外側にある大小の氷天体が
平面に並ぶ大きな環になった空間をカイパー
ベルトと呼んでいる。
このカイパーベルトが、太陽系のはるか
遠方に位置する暗い領域であるが、20世紀
初頭には、カイパーベルトに新たな惑星が
在するはずだとして、この惑星が[惑星Ｘ]と
呼ばれるようになった。
1930年に冥王星が発見されると、天文学者
たちは[第９惑星]が発見されると、冥王星が
[惑星Ｘ]だとした。
だが、その後の数十年で、冥王星は軌道の
特異性を説明するには小さすぎると判断され、
90年代初頭にはボイジャー２号のデータから、
海王星の質量が想定より小さいことが判明。
天文学者が、カイパーベルトで太陽の周りを
公転している、冥王星よりわずかに大きい
氷天体[エリス]が発見されると、最終的に
冥王星は惑星から準惑星に格下げされた。
2016年に、天文学者が地球の５～１０倍の
質量を持つ新たなもう一つの惑星が太陽系内に
存在するとする、仮説を初めて公表し、
それを[第９惑星]と名付けた。
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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
彼 岸 花
天文学者の間で、今注目を集めているのは
海王星の彼方に広がるカイバーベルトに
存在するとされる[9番目の惑星]の発見だ。
遠くて闇の広がる宇宙での探索競争だ。
今年2月に米国の天文学界で発表された
報告では、米ハワイ州のハレアカラ山にある
パンスターズ望遠鏡で、地球に近い軌道上で
太陽の周りを回っている準衛星が発見された。
地球からの距離は、最も近い時で29万9337Km。
米航空宇宙局(NASA)によると、地球からの
平均距離は38万4400Km。
新たに見つかった準衛星は[2025PN7]と
命名され、地球とよく似た軌道の上を、
１年かけて太陽を周回している。
直径約30ｍの岩の塊と推測されている。
これまで、地球の間近にありながら見つけ
られなかったのは、小さすぎたからだとする。
準衛星は、惑星(地球)の周りを回る衛星(月)
とは違い、惑星の近くで一緒に恒星(太陽)の
周りを公転する小惑星。
地球の準衛星は、すでに何個か発見されて
いるが、そのひとつ[カモオアレワ]と同様に、
[2025PN7]は太古の月の破片とされている。
[2025PN7]は、時期によって地球の近くで
よく似た円形軌道を回ったり、カモオアレワの
ように馬蹄形の軌道を描いたりしている。
馬蹄形の軌道では、地球からの距離が最大
2億9700万Kmに達することもある。
このままあと約６０年間は地球に寄り添い
続けて円軌道を回るが、その後は重力の
せめぎ合いのなかで太陽に引き戻され、
馬蹄形の軌道に戻ると予想されている。
太陽系の小惑星は、火星と木星の間の小惑星帯
(メインベルト)に集中しているが、2025PN7は
地球周辺の[アルジュナ小惑星群]に属すると
考えられている。
[アルジュナ小惑星群]は、過去に月面上で
起きた衝突の破片が飛び散り、これらが
アルジュナ群に加わった可能性があると指摘。
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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
百 日 紅
PJルートの熱エネルギーは、北陸･中越地方を
通り過ぎた後、東北地方に到達する。
2008年6月に、鳥海･那須火山帯(奥羽山脈)の
ほぼ真ん中にある栗駒山を震源とする岩手県
内陸南部地震(M7･2)が発生した。
その後も、7月に福島県沖でM6･9の地震や
岩手県沿岸北部でM6･8の地震、9月には
十勝沖でM7･1の地震が起きた。
このことから、東北地方の太平洋沖に膨大な
熱エネルギーがたまっているのではないと
危惧されていたが、2011年3月に東北地方
太平洋沖地震(M9･0)が発生した。
東北地方では、1896年に明治三陸地震(M8･2～
8･5)が日本海溝を震源として発生したが、
その後に秋田県と岩手県の県境にある真昼
山地の直下陸羽地震(7･2)が起きている。
東北地方では、太平洋沿岸と内陸で連動して
大地震が起きる傾向があり、その周期は
約30～50年間隔だとしている。
地震の発生は、数学的な解析が困難なため
予測がしづらい現象という非常に複雑な
非線形現象であるため、予知することは
困難だが、[熱エネルギーの移送で地震が
起きる]という視点で見ていけば、数ヶ月後の
地震発生を予測できる可能性は高いと、
熱移送説を提唱する角田史雄氏は語る。
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朝 顔
熱エネルギーの移送は、PJルートである
日本海沿岸のルートを通って若狭湾を回り
込むように東へ延びている。
1995年の阪神淡路大震災の後、1998年8月から
1999年1月まで、長野県と岐阜県をまたぐ
焼岳で火山性群発地震が発生。
明治時代の地震学者・大森房吉は、長野県から
新潟県に流れる信濃川沿いで大地震が多い
ことに注目し、[信濃川地震帯]と命名。
2014年9月27日の御嶽山噴火後に[信濃川
地震帯でM6～7クラスの地震が今後数ヶ月
以内に発生すると予測したところ、2014年
11月22日に信濃川地震帯内の長野県北部の
白馬村でM6.7の地震が発生。
2004年9月、浅間山が中規模な噴火した
1か月後の10月23日にM6･8の新潟県中越
地震が発生している。
中越地震では、M6クラスの地震が4回も
続けて発生しており、膨大な熱エネルギーを
持っている火山性地震の特徴だと指摘。
2007年3月、能登半島沖でM6･9の地震。
東京大学名誉教授が、北陸･新潟地域では
十数年ごとに被害を伴う浅発地震が発生して
いることを指摘していた。
2024年1月1日、前年から群発地震が続いて
いた能登半島の珠洲市沖の深さ10Km付近を
震源とするM7･6の地震が発生した。
この地震では、150Kmにも及ぶ3断層が動いた。
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燈籠のノキシノブ
九州には、熱エネルギーの流れの内、PJ
ルートの熱エネルギーが到達する。
PJルート上にある台湾で、大地震が頻発して
いることから、今後、九州地方で大地震が
起きる可能性があるので注意が必要。
九州には、日本に存在する7つの火山帯の内、
2つが存在するので、火山活動にも注意が必要。
霧島火山帯は、九州中南部の霧島を北端として
南西に延びており、霧島山、桜島、鬼界
カルデラ、口永良部、諏訪瀬などの火山が
連なっている。
また、阿蘇山をはじめ島原・阿蘇・九重などの
火山が連なる大火山帯である。
2016年の熊本地震は、松代地震と同様、
典型的なマグマ移動による火山性地震と指摘。
熊本地震の発生地域は火山に取り囲まれた
温泉地帯という点でも、ほかの九州の地震と同じ。
九州中央部では1500万年前に、マグマが
大地をカマボコ状に押し上げた後に、地面を
支えていたマグマが抜けて地面が沈降し、
そこにできた大地の凹みが[別府―島原地溝]。
この地溝に南から熱エネルギーが移送された。
2014年と2015年に鹿児島県の口永良部火山が
噴火し、桜島や雲仙岳、阿蘇山の噴火が続き、
最後に熊本で大地震を引き起こしたと説明。
九州には、PJルートの熱エネルギーが到達
するので、特に、霧島火山帯の動きに注目する
必要がある。
25年6月22日に、新燃岳が噴火し、7月3日には
火口縁上5000mまで噴煙が噴出させた。
トカラ列島の群発地震に関して、プレート説で
説明する学者もいましたが、マントル説も
考慮する必要があるのかどうか。
むしろ、トカラ列島全体が火山でできた
島ばかりなので、その下にマントルの流れが
あり、群発地震が起こっていると考えたほうが
理に適っていると指摘。
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朝 顔
日本列島は、古生代から幾度となく、大きな
地殻変動を受け、地質構造に大きな影響を
あたえてきた。
地殻変動により、各紀の地層は断層により
分断されて、区切られてブロックとなって
存在している。
地質学では、このブロックを[地塊]と呼ぶが、
研究者による[地塊の全国分布図]がある。
1825年以降に発生したM6～7クラスの地震の
被害地を、この分布図上にプロットすると、
特に西日本で、被害の大きな地震は見事に
各地塊の縁や境界部に位置していること判明。
熱が移送されると、その上に載っている
地塊は揺れ動く。
地塊の下の岩石層は、割れる前に曲がって
しまうような、ブヨブヨした不安定な状態
なので、この上に載るブロックは、熱エネ
ルギーの圧力で動いて、境界がズレて地震を
発生させるので、地塊の端で地震が起き易い。
これらのブロックの境界の位置は変わらない
ので、境界の場所を知っていれば、地震の
発生場所を予測することが可能になる。
普段は目立たない地下の地塊の境界が、
マグマの活動などで再び動き、大きな地震を
引き起こす。
[熱エネルギーの移送で地震が起きる]という
視点で見ていけば、数か月後の地震発生を
予測できる可能性は高いと考えているという。
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西日本には、3つの熱移送ルートがある。
3つのルートとは、①日本海沿岸地域、
②瀬戸内海地域、③南海トラフ(太平洋沿岸地域)。
1995年の阪神淡路大震災の発生メカニズムは、
和歌山市と神戸・淡路島の間には、石板状に
区切られた地震発生層のブロックがある。
このブロックはブヨブヨな無地震層の上に
載っているので、和歌山市でブロックが
熱エネルギーで押し上げられ、反対側にある
神戸・淡路島のブロックが急激に下がり、
神戸側の岩盤が引きちぎられるように裂けた
ことで阪神淡路大震災が発生した。
阪神淡路大震災の前年に起きた1994年5月の
滋賀県中部地震から裂け始め、その裂け目は
明石海峡方面に延び、最後に最大の破壊が
起きて地震となった。
中国・近畿地方で、今後地震が発生し易い
地域では、30～50年の周期でM6～7クラスの
地震が起きており、阪神淡路大震災は1995年
なので、次のM7クラスの地震が起きる目安は、
2025年から2040年あたりだと予想される。
大山火山帯の周りは、ブヨブヨな無地震層の
上に載っている非常に地震が起き易い場所。
大山火山帯は、100万年以上活動が見られない
ほとんどが死火山なので、噴火する可能性は
極めて低いが、地下は熱くなっている。
中国地方の地下の浅いところに高温帯が
存在しているためと考えられる。
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サ ル ス ベ リ
角田史雄氏が提唱する地球の外殻からの
熱エネルギーが、火山噴火や地震を起こすと
する[熱移送説]を提唱している。
熱移送説で、地震の発生が引き起こされる
可能性が高まっていると指摘する地域の内、
首都圏の地震で注目すべきは、ほぼ直線で
約1700km続く火山諸島伊豆諸島の動き。
首都圏の地震はMJルートでやってくる熱
エネルギーで引き起こされる。
ここはフィリッピンから伸びて来たルートで
熱エネルギーが伊豆諸島に沿って北上する。
更に、熱エネルギーは、南関東→東関東と、
日本海溝→東北太平洋岸に枝分かれする。
伊豆諸島に達した熱エネルギーにより南から
順番に火山が噴火するか地震が発生する。
伊豆諸島北部で火山が噴火すると、1～2年後に
首都圏南西部で地震が起る。
南関東→東関東の熱の流れは、多摩川や埼玉･
東京都県境などの決まったゾーンを西から
東へ順に[飛び跳ね]ながら地震を起こす。
関東地域では、狭山地方から東京湾北部に
延びるルートで地震が多発している。
最短で十数年おきにM6～7クラスの地震が
発生している。
江戸時代には、慶安地震(1649年)や安政
江戸地震(1855年)など、7クラスの大地震が
相次いで発生している。
首都圏で起きる地震で、特に被害が大きいと
考えられるのは、東京都北岸・千葉県中央部・
千葉県東方沖を結ぶルート。
千葉県東方沖地震(1987年 M6･7)や
西埼玉地震(M6･9)がある。
富士火山帯の東縁の伊豆半島近辺も危ない。
1923年に関東大震災を引き起こした富士
火山帯の東縁に位置するの注意が必要。
関東地方の危険地域をまとめると、
静岡と神奈川の県境（伊豆・相模地域）、
神奈川県中部、多摩川沿い、埼都地震帯
（南埼玉・東東京・千葉中央）、
利根川沿いなどにM5クラスの大きな地震が
集中している。
MJルートでは、約30～50年の周期で熱が
移送され、富士火山帯の地下を温め、地面を
隆起させることで関東地方の地塊が動くと
地震が発生する。
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桔 梗
火山噴火や地震は、移動してきたが相手の
プレートの下に沈み込むことに因り引き
起こされて、大地震は沈み込む速さにより
周期性をもって発生するとした[プレート
移動時間説]が地震学会の主流になっている。
これに対し、これに対してプレート説が
主流となる前まで、一定の支持があった
[熱移送説]が見直されそうである。
熱移送説は、熱エネルギーは地球の地核
(特に外核)から高温の熱の通り道を通って
地球の表層に運ばれ、表層を移動する先々で
火山噴火や地震を引き起こすという説。
熱エねルギーの大平洋での出口は、南太平洋の
ニュージーランドからソロモン諸島にかけての
海域にあり、ここから3つのルートに分かれて
北上する。
日本へは、[PJルート]と呼ばれるフィリピンや
台湾、沖縄から九州にかけた霧島火山帯へと
続く流れがある。
２つ目にフィリッピンで枝別れしてマリアナ
諸島→伊豆諸島→東日本という流れの
[MJルート]がある。
３つ目は、インドネシアのスマトラ島→中国と
いうルートの[SCルート]で、2008年5月に
四川大地震を引き起こした流れ。
2025年7月30日に発生したカムチャッカ半島
地震で、巨大地震の発生を予測する[時間予測
モデル]に疑問が出て、プレート移動時間説に
疑念が呈されている。
四川大地震の発生も、プレート説では海溝から
遠く離れているため説明が付かない。
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白 百 合
大陸はプレートの動きに伴い離合集散を繰
り返しており、しばしば地球上のすべての
プレートが集まった超大陸造られて来た。
3億年前ごろから2億年前ごろは、超大陸
パンゲア大陸が存在し、この大陸分かれて
現在の大陸が生まれたとする大陸移動説がある。
だが、巨大なプレートがどこからエネルギーを
得て、現在の地表の大陸の位置に、どうして
ばらばらの方向に向かって、動いたのかを
理解するには、説得力のある説明がない。
プレートテクトニクス(プレート理論)では
地球は、何枚かの固い岩盤（プレート)で
構成されており、このプレートが互いに動く
ことで大陸移動などが引き起こされるとする。
プレートが独立して運動することで、さまざまな
地質現象が起こると考える。.
プレートは、大洋の海嶺で生まれ、左右に
分かれて、ゆっくりとベルトコンベアの
ように動いて海溝へ沈み込む。
地球の表面を覆う、十数枚の硬い岩盤は
プレートが他のプレートと衝突するヒマラヤ
山脈のような山脈が造られたり、沈み込む
海溝では、火山帯が生まれたり、蓄積された
歪が限界に達すると跳ね上がり地震を起こす
などの地質現象が起こると説明している。
大陸移動説にしろ、プレート説にしろ陸地が
動くには何らかの大きな力が必要だ。
プレートを動かす力は、プレートの岩盤の
下にあるマントルの対流だとされてきた。
地球の内部構造は、一番内側の[内核]は鉄や
ニッケルなどの金属の固体で出来ている。
この内核までは地表から5150–6360 kmある。
その外側には金属が溶けて液体となった
[外核]が、地表から2890kmmsで存在する。
地表から、660－670Kmまでが下部マントルで
固体になっいる。
地表に存在する岩盤の地殻の厚みがおよそ
70Kmで、その下から下部マントルの間が
上部マントルと呼ばれて液体状になっている。
上部マントルは、中心からの熱でゆっくりと
対流しており、これが地殻の動きに影響を
及ぼしているとされる。
ところが、マントルの対流がプレートを
動かすとする説を証明しようとした研究者は
[マントル対流の摩擦にはプレートを動かす
だけの力はない]ことが判明したと発表。
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ヒ メ ザ ク ロ
1960年代後半に提唱されたプレートテクト
ニクスは、地球科学の学説の主流となっている。
地球の表面は、何枚かの固い岩盤(プレート)で
構成されており、このプレートが互いに動く
ことで大陸移動などが引き起こされるとする。
最近、この[プレート説]に異論が出されている。
地震の頻発地帯を線状につなぎ、プレート境界
として定義してきたのではないかと疑問を呈す。
理由は、新たに地震活動が活発になる地帯が
現れると、プレート境界の見直しを含めた
議論が必要となる可能性があるという指摘が
あるからだとする。
プレートの沈み込みで地震が起きているのでは
なく、地震が起きているところをプレート
境界面に設定したに過ぎないと指摘。
近年、大陸がプレート説通りに動いているか
どうかを調べることができるようになった。
超長基線電波干渉法(VLBI)という、宇宙に
ある天体から届く電波を利用し、地球上の
複数のアンテナで同時に受信することで、
位置関係を正確に測る手法が使われる。
VLBIで、ハワイ地域と茨城県鹿島地域の距離を
測定すると、毎年6cmずつ縮まっていた。
ハワイ地域とアラスカ地域間もわずかながら
縮まっていることが判った観測結果から、
ハワイと鹿島、アラスカの3地点の中心を
軸として、プレートが[時計回りの回転]を
していることが確認された。
大陸はプレート説どおりに動いていなかった。
プレート説による地震の発生についても
厄介な問題がある。
金星や火星にはプレートが存在しないが、
地震が起こっていることが判っている。
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ノ ウ ゼ ン カ ズ ラ
南海トラフ地震は、2025年1月に発表された
[時間予測モデル]に基づく確率では、30年
以内に[80％程度]に引上げられた。
南海トラフ地震のように、海溝沿いで発生が
予想される可能性が最も高い[IIIランク]の
大地震として、次の地震が挙げられている。
【千島海溝沿い】
＊M8.8程度以上の巨大地震 「7％から40％」
＊根室沖の地は
7.8から8.5程度 「80％程度」
＊色丹島沖および択捉島沖
M7.7から8.5前後 「60％程度」
【日本海溝沿い】
＊青森県東方沖および岩手県沖北部
M7･9程度 「20％から40％」。
＊宮城県沖
M7･0から7･5程度 「90％程度」。
＊宮城県沖の陸寄り
M7･4前後 「80％から90％」
＊福島県沖の地震は
M7･0から7･5程度 「50％程度」
＊茨城県沖
M7･0から7･5程度 「80％程度」
【相模トラフ沿い】
M7程度 「70％程度」
【与那国島周辺】
M7･0から7･5程度 「90％程度以上」
＊時間予測モデルとは、
次の地震までの間隔と前回の地震のすべり量は
比例する、というモデル。
つまり、大きな地震の後では次の地震までの
間隔が長く，小さな地震の後では間隔が
短いことになる。
このように、前回の地震のすべり量から
次に起きる地震の時間が予測されることより、
時間予測モデルと呼ぶ。
＊地震調査委員会が[IIIランク]とする地震の
今後30年以内の発生確率は26％以上。
▽交通事故でけがをする確率の12％や
▽空き巣の被害にあう確率の1.2％などよりも
高いとして日頃からのするように勧める。
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紫 陽 花
新たの2つの確率として加えられた、[60％から
90％程度以上]と[20％から50％]の根拠は何か。
地震調査委員会が、2025年1月に南海トラフ
巨大地震の発生確率について、今後30年
以内に発生する確率は、1月時点で[80％程度]と
して発表した。
これは、地震の発生間隔と直前の地震の
規模などが次の地震が起きる時期に影響すると
いう考え方に基づき、震源地での滑りの量
(速さ)を基準に計算して算出した[時間予測
モデル]に準拠している。
地震調査委員会で、計算の根拠の一つの
調査データーで、地震のたびに隆起する
高知県室戸市の港の地殻変動のデータがある。
このデーターでは、古文書に残された港の
水深を測った記録などから隆起量を求めている。
記録の正確性などをめぐっては、以前から
議論があり、港の水深の記録の不確かさを
検証した論文も発表されている。
このため、記録を精査した上で誤差を踏まえて
計算した結果、発生確率は[60％から90％程度
以上]と幅のある数字となった。
更に、他の海溝沿いで発生する地震と同様に、
地殻変動のデータを用いず、地震が発生した
平均的な間隔のみを用いて計算した結果、
[20％から50％]になった。
南海トラフ地震は、発生の切迫性では2つの
方法に優劣は付けられないとした上で、
海溝沿いで発生する地震の起こり易さを
分類するランクで、最も高い[IIIランク]に
位置づけた。
政府の地震調査委員会は、新たな研究などを
踏まえていて算出された[60％から90％程度
以上]と「20％から50％」の2つの確率は、
ともにを次の地震の発生が切迫していること
示すことには変わりなはないが、[60％から
90％程度以上]を強調するとしている。
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ホ タ ル ブ ク ロ
政府の地震調査委員会は、2025年9月に新たな
研究などを踏まえて、南海トラフ巨大地震の
確率を[60％から90％程度以上]と[20％から
50％]の2つの確率を新たに算出した。
25年1月に、南海トラフ巨大地震は今後30年
以内に[80％程度]の確率で起きるおそれが
あるとしたばかりのところへ、新らたに
2つの確率予測が加わったことになる。
確率の数字が、20％以上と80％程度とどこが
違うのかと国民は首を傾げるばかりだ。
宝くじの当選確率であれば、80％を買うに
決まっているが地震の発生確率ならば、20％
いてもらった方が、安心感が高いが、何故
80％程度がそのまま残っているのか。
何故3つもの異なる確率が唐突に公表された
のかについて、地震調査委員会は、確率の
算出方法や、算出に用いたデータにさまざまな
指摘があったため、これまで通りの80％程度
だけでは、科学的なデータからすれば認め
られないとする意見だ出されたため、それ
確率を鼎立させることになったようだ。
新たな研究などを踏まえて、加えられた
2つの確率は、[60％から90％程度以上]と
[20％から50％]。
1月に発表された[80％程度]は、南海トラフ
地震などは、前回の地震の滑り量から計算して、
次の地震が同じ場所で、同等の滑り(歪の溜り)で
発生するとした場合、どれぐらいの時間が
掛かるかを計算して予測する[時間予測モデル]に
依っている。
だが、2025年7月30日に、千島・カムチャッカ
海溝のカムチャッカ半島半島沖で発生した
M8･8の巨大地震の震源地は、僅か73年前に
発生したM9･0とされる巨大地震の震源と
ほぼ同じ場所だった。
これまでの[時間予測モデル]が通じなくなった。
このことが、今回の新たな確率への見直しに
切替えざるを得なくなったのだ。
これまでの[時間予測モデル]が通じなくなった。
これまで地震調査委員会が発表して来た
予知の確率は根本的な誤りの根拠に基づいて
いたことが明らかになったのだ。
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勿 忘 草
厚生労働省が発表した、2024年の日本人の
平均寿命は女性が87･13歳、男性が81･09歳で、
女性は平均寿命が公表されている国の中で
40年連続で1位となった。
前の年と比べて女性は0.01歳下回り、男性は
同じだった。
平均寿命が公表されている国の中では、
女性は40年連続で1位となり、男性はスウェー
デンやスイス、ノルウェーなどに次いで6位。
平均寿命は、2020年からの新型コロナに
感染して亡くなる人が増加したことから
縮まる傾向にあったが、2023年には男性と
女性いずれも3年ぶりに前の年を上回った。
2023年と24年の平均寿命の差を死因別に
分析すると
▽心筋梗塞などの心疾患で亡くなった人が減少。
▽老衰で亡くなった人は増加した。
厚生労働省は、[平均寿命は前の年と比べると、
おおむね横ばいだったが、長期的には生活
環境や医療水準、国民の健康意識の高まりな
どで延びる傾向にあると思われる]としている。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
石 斛
農業経済学の大学教授が、コメ価格が決まる
プロセスなどを分析した結果を公表している。
2022年度に行われた分析なので、24～25年の
異常なコメ価格高騰のプロセスには必ずしも
符号しない。
指摘されているのは、コメ価格の形成には、
必ずしも明確な決まり方が存在している
わけではないが、生産者、集荷業者、卸売
業者、小売業者の各段階でそれぞれ決められる
価格がお互いに影響を与え合いながら、
全体のコメの価格水準が形成されて行くとする。
各段階の価格で影響力を持つのは、いずれも
より競争的な環境で決まる価格であると
していて、健全な相互間の競争が存在する。
産地においては、生産、集荷、卸売の3者の
顔触れが、ほぼ固定されているので、相場が
極端に変動することもない。
また、価格の下落局面では、商社系が生産者
からの集荷を断り、逆に農協への出荷を
促すこともあるとされる。
農協と商社系にとっては、双方ともに
[後出しじゃんけん]が有利となるとされる。
生産者は概算金と商社系が提示する価格を
比べて、どちらに出荷するかを決める。
コメ収穫期における生産者価格の形成は、
生産者、農協、商社系の3者による駆け
引きの中で決まってくる。
生産者による出荷先の選択が重要になるので、
生産者がコメ生産を継続するために必要な
生産費が、概算金の水準を左右することになる。
このため、概算金と小売価格に挟まれて、
卸売業者の価格形成への影響力は限定的とする。
卸売業者は、一方では小売業者から得られる
店頭での販売情報を参照しながら、他方では
農協から伝えられる営農の実態を勘案しながら、
両者を調整する役割を果たしている。
農協と卸売業者の間の取引は長期的・固定的で
あり、10年以上にわたって取引が継続して
いることも珍しくない。
農協も安定供給を重視する観点から、取引を
する卸売業者を絞り込む傾向にあるため、
クローズドな関係の中で相対取引価格が決まる。
卸売業者と小売業者の間の卸売価格の決まり
方については、まだ研究レベルでは明らかに
なっていないとしている。
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柏 葉 紫 陽 花
9月に開かれた農林水産省の有識者会議で
向こう1年の主食用米の需要見通しが正式に
発表された。
2026年6月まで1年間の国内の主食用米の
需要量は697万トンから711万トンを見込むと
共に、供給については、コメの産地で増産が
進んでいるため、需要を上回る728万トンから
745万トンとしている。
このため、農林水産省は需要を超える生産量が
確保されるとして、コメの高値は次第に
落ち着くとしていたが、現実はスーパーの棚に
並ぶ新米の価格は、どれも最高値を付けており
新米を買う気が起らない高値だ。
農林水産省は、需要を超える生産量が確保
されるとして、コメの高値は次第に落ち着くと
楽観的な見通しを発表しているが、本当に
価格が下がり、安定化に向かうのか疑わしい。
農林水産省の発表では、9月8日から14日までの
1週間に販売されたコメの平均価格は、前週より
5キロ当たり税込みで120円値上がりして、
4275円と過去最高値に迫る水準にある。
農水省は新米の販売が本格化していることが
主な要因とみているが、銘柄米の価格も高止まり。
専門家が指摘している、コメの価格の決まり
方に付いては、必ずしも決まった形がある
訳ではなく、コメ生産者と集荷業者、農協、
卸売業者、小売業者の中で決まって行く。
品不足などで、価格高騰の見通しがこれらの
関係者の間で共有されると、相乗的な効果で
投機的な価格も形成されるのだ。
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紫 陽 花
農林水産省は、9月19日に向こう1年の主食用
米の需要見通しを正式に示し、インバウンド
需要などを踏まえて最大で前の年の実績と
同じ程度になるという見方を公表した。
インバウンド需要や増加傾向にある1人当たりの
消費量を踏まえて、最大で2024年の需要実績
711万トンと同じ程度になるとしている。
2026年6月まで1年間の国内の主食用米の
需要量は697万トンから711万トンを見込む。
過去5年の平均の消費量から試算した場合には
24年を14万トン下回るとして、見通しに幅を
持たせた。
農林水産省は、これまでコメの需要見通しに
ついて、人口減少などで毎年およそ10万トン
ずつ減るとしてきたが、過去2年は実績が
見通しを大幅に上回る結果になり、価格高騰の
原因となったとの指摘もあったため、今回、
算出方法をこれまで算入していなかった
インバウンド需要などを含めた形に見直した。
同時に、生産の見通しも示され、主なコメの
産地で増産が進んだ結果、需要を上回る
728万トンから745万トンを見込んいる。
価格高騰の原因について農林水産省は、過去
2年間の需要見通しが実態と大きくかけ
離れていたことを認めた。
これまで、農林水産省は人口減少や食の
多様化などの影響で最近は毎年、およそ
10万トンずつ減少すると見込んできた。
だが、23年は682万トンの需要見通しに対し、
実際の需要は705万トンと23万トン上振れ
していた上に、24年の実績も見通しより
37万トン多い711万トンと、過去2年間で
60万トンもの需給バランスで不足していた
ことを正式に確認した。
コメ農家からの買取価格が、意図的に低く
抑えらていたとしても、農林水産省が真剣に
数字と向き合っていれば、ここまで投機的な
高いコメを食わされることはなかったと
腹立たしい思いをする人は少なくないだろう。
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柏 葉 紫 陽 花
マントルは、地表の岩盤の下の内部構造の
一つで、地殻から深さ約2900Kmの液体状に
なっている層。
この内、地殻からおよそ660Kmまでを上部
マントル、その下を下部マントルと呼ぶ。
マントルは、地球の体積の約80%から83%を
占めており、主に[カンラン岩]という岩石で
構成され、高温高圧下にあるため流体のように
ゆっくりと様相を変えて移動する。
カンラン岩は、カンラン石という緑色の鉱物で
出来ていて、地表に現れるとペリドットになる。
地球を覆う岩盤は、厚さが60Kmほどで
その下は660Kmぐらいまでは上部マントル層で
表面からおよそ100Km～300Km付近までは
アセノスフェアと呼ばれる流動性がある
部分溶解の層となっている。
この層が、地殻のプレートの移動を引き
起こしている部分だとされる。
ロシアのコラ半島で行われた超深度掘削抗の
深さ150Kmキロの領域で、溶けた柔らかい
岩石の層の存在を確認した。
プレートを動かしているとされる柔らかい
層の一部に存在する、溶融した岩石の層は、
世界各地での地震波による調査結果で、地球の
広い地域に分布していることが判明した。
また、この層が広がる地域ほど、上部の
プレートが活発に移動するようにも思えと
考えられたが、プレートの移動に与える
溶けた岩石が及ぼす影響は非常に限定的で
あることが判明した。
プレートテクトニクスのモデルに影響を与える
可能性が出てきたのだ。
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塔 頭 の 蓮
火山噴火などで噴出されるマグマの正体は
地殻を構成する岩石成分などが地表から、
深さ数十～150kmの高温高圧の下で、溶けた
液体状態のものを言い、温度は通常650～
1300℃ の範囲とされる。
マグマとは、地下で発生した溶融した流体の
総称であるが、溶融成分で性格が異なる。
地球のマントルや地殻は、主にケイ酸塩鉱物で
できているため、その溶融物であるマグマも
一般にケイ酸塩主体の組成を持つ。
二酸化ケイ素が最も少ないものが玄武岩質
マグマ、次が安山岩質マグマで、デイサイト
質マグマ、流紋岩質マグマとなり、玄武岩質
マグマはドロドロで流れ易い。
マグマは生成された場所の周囲の物質よりも
比重が小さいため、浮力によって上昇し、
地殻の割れ目や隙間に貫入して、マグマ溜りを
形成し、そこで冷え固まると花崗岩などになる。
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サ ル ス ベ リ
地球は、十数枚のプレートに覆われている。
それぞれのプレートを構成する地殻の厚さは
大陸部分では30～60Kmの厚さがあり、上の
方の部分は花崗岩質岩石、下部は玄武岩質
岩石で出来ている。
また、海洋部分では厚さが5～7Kmで主に
玄武岩質岩石で出来ている。
地殻の下には、液体状なったマントルが
地表から660Kmほどの深さまで存在する。
マントルの上部は、地殻と一体になって
プレートを構成して移動する
マントルが上部の地殻を左右に押し広げて
出てくる中央海嶺と呼ばれる部分で、新たな
地殻を造り出している。
だが、日本列島に沈み込むフィリピン海
プレートには、未だ、中央海嶺の存在が不明。
押し出されて来たプレートは他のプレートと
衝突し、ヒマラヤ山脈のように押し上げて
山脈を造ったり、日本列島の東部沿岸部の
ように海溝と呼ばれている部分で相手の
プレートの下に沈み込んでいる。
沈み込んで来た水分の多く含んだプレートは
大きな圧力を受けて、どろどろに溶けて
マグマが造り出される。
マグマは、岩盤の隙間に貫入し、マグマを
溜りを随所に造り出し、更に貫入して来た水が
高圧の水蒸気となって、マグマ溜りから岩盤の
隙間を通って、地上に噴出して火山となる。
海溝に沿った形で、火山が形成される。
大平洋を取り巻く周囲の陸地では、火山が
リング状に連なっており、環太平洋火山帯と
呼ばれる。
また、プレートの沈み込みによる陸側の
地殻では岩盤が破壊されるために海溝型の
地震を発生させる。
プレートの移動により、火山噴火が発生し、
地震を呼び起こすとする、プレート移動説、
プレートテクトニクスの根拠である。
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ノ ウ ゼ ン カ ズ ラ
6月21日から揺れが2200回にも及んでいるいる
トカラ列島で、9月17日21時55分頃にM4･7、
震度5弱に地震が発生した。
この地震の震源は、これまでの悪石島近海で
発生している群発地震とは異なり、30Kmほど
北方に存在する諏訪之瀬島だった。
専門家は、諏訪之瀬島のほぼ直下で発生した
地震でこれまで続いている群発地震とは異なる
メカニズムで、諏訪之瀬島の火山活動に
関連した地震だとしている。
諏訪之瀬島の人には、2024年5月時点で
85人の住民が生活をしている。(悪石島は89人)
十島村は19日に、職員2人を村営船で派遣し、
島民から意見や要望を聞き取るほか、道路、
港湾などに異常がないかを調査する。
諏訪之瀬島には、活動中の活火山の御岳
(799ｍ)があるが、今回の地震による特段の
変化は見られず、噴火警戒レベルは２(火口
周辺規制)を継続している。
専門家は、諏訪之瀬島では2019〜20年に地震が
多発し、地盤変動も確認され、御岳で非常に
活発な噴火活動があったと説明する。
この地震は、マグマ活動によって起こった
地震で、M4･7と推定される今回の地震は、
過去20年で同島では最大規模で、今後も
同程度の地震が起きる可能性はあるとした。
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