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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
鉄 砲 百 合
我が世の春を謳歌し、世界制覇を謳い、悦に
入っていた韓国半導体産業、一つの決算期の
後は火の車、漢江に浮かぶ泡沫のようだ。
韓国が、世界に誇る唯一の産業の半導体企業の
７～９月期の営業利益が大幅減益の直撃を受けた。
サムスン電子の本業のもうけを示す営業利益は、
前年同期比31･4％減の約1兆1200億円だった。
業界2位のＳＫハイニックスは、前年比で
60･3％もの大幅減益に。
その他では、LGディスプレーは営業赤字に。
また、現代自動車の連結純利益は、前年同期比
5%減の約1460億円の減益に。
世界経済の落ち込みの影響を受けたと言えば
それまでだが、問題なのは、各社とも計画
済みの投資計画まで撤回や見直しを迫られる
状況にあること。
来期以降も、韓国勢が主力とするメモリー
半導体市況は、一段の悪化が予測されており、
回復まで2～3年を要するとの声も。
5月の尹錫悦大統領の就任に合わせ、お祝儀と
して韓国財閥大手11社が、合計110兆円もの
大規模な設備投資計画をぶち上げている。
李在鎔氏が、８月に恩赦されて副会長から
会長に昇格し本格的に陣頭指揮を執るサムスン
電子は、設備投資計画の見直しはないとするが
ＳＫハイニックスは当初の投資計画を半分に、
現代自動車も設備投資繰り延べを発表。
その他、多くの企業が軒並み、予定されていた
投資計画を撤回または縮小、保留する方針。
欧米各国は、高いインフレを抑制するための
挙って金融引き締めを急いでいるため、今後の
景気の減速は避けられない。
輸出立国の韓国、安泰だと楽観していた輸出も、
ウォン安が進む追い風の中で、９月の輸出は
前年同月比2･8％増と鈍化傾向が続く。
韓国を代表する大手企業も過去の借入金返済に
追われ、高金利と輸入する原材料や部品の
輸入価格高騰、物価高で苦しむ。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
ゴ ー ヤ
世界の工場、中国の輸出が急減速している。
加工貿易が中心の中国、輸入する部品や中間財、
輸出する製品に使用されるコンテナーの動きが
激減し、荷動きが落ち込んだことで、コンテナー
船の運賃が急落している。
コンテナー不足、船腹不足で海上運賃が暴騰し、
日本で輸入商品の値上げが甚だしかったのが
ウソのような様変わりになりそうだ。
中国の輸出が不振であることに証拠。
対中輸出が、全体の25％も占める中国依存度の
高い韓国にとっては大打撃だ。
物価刺激なしに成長しうる経済の基礎体力を
表す中国経済の潜在成長率が止まり、下げに
転じており、10年後には3％にまで落ちこむ
との予想が出されている。
だが、習近平が3期目入りに当たり、公表された
経済政策は成長の骨なしで、共同富裕が強調
され、消費経済成長促進策には言及がなく、
IT産業などの成長業種は、無視され、敵視。
こうした成長抑制策で、3％成長に疑問符も。
今年と来年の中国の実質輸出増加率が、年平均
6ポイント低下し、GDP成長率を１.１ポイント
下げると予想されている。
こうした影響をもろに被るのが輸出が経済の
根幹となっている韓国。
既に、韓国には大きな影響が出ており、10月
20日までの今年の韓国の対中貿易黒字(輸出額ー
輸入額)は27億ドルで、昨年同期より86％減少。
既に、7日月連続で貿易赤字が続き、韓国政府は
通年での経常黒字は大丈夫とするが、厳しい。
ウオンの下落は止まらず、外貨準備高も減少。
厳しさが増すソウルの冬。
備
えよ常に！ 備えあれば憂いなし
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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
牡鹿
米航空宇宙局(NASA)の火星探査車[パーサビア
ランス]は、太古の河川デルタの調査中に、
今回のミッションにとって最も重要な部類の
サンプルを採取したことが明らかになった。
火星探査車は、火星に生命が存在したのか
どうか突き止める任務を担っているが、最近
採取したサンプルのいくつかには有機物が
含まれていることが判った。
採集場所は、かつて湖があったとみられる
ジェゼロ・クレーターと、そこに流れ込んで
いた河川デルタ地帯で、そこが３５億年前には
生物の暮らせる環境下にあった可能性を示す。
パーサビアランスは、これまでに12点の岩石
サンプルを採取していて、最終的にこれらの
収集物を２０３０年代に地球へ戻す予定。
また、パーサビアランスは、過去5ヶ月間に
直径45Kｍのクレーターの底を調べ、火成岩の
証拠を発見しているが、デルタでの２度目の
調査では、豊かな堆積岩層を見つけていた。
岩石層は、塩水の湖の中に泥や砂が堆積して
できたが、この湖は数十億年前に蒸発した。
パーサビアランスはこの岩石の表面をはぎ取り、
特殊な機器で分析し、そこに含まれる化学
物質や鉱物、有機物を明らかにしている。
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ゴーヤ
中国の7～9月の実質経済成長率は、前年同期比
3.9％で年間目標の5.5％を下回った。
大きな要因は、GDPの4分の1ほども占める
不動産市況の悪化がある。
1～9月の不動産販売(床面積ベース)は、前年比
22.2％減と大きく落込んでいることが明らかに。
IMF(国際通貨基金)は、中国不動産企業の
45％が、利益で債務の毎月の元利金返済が
できない状態にあると発表している。
最近にも、中国政府のお墨付きの優良企業で
在ったはずの旭輝控股集団(CIFI)のデフォルトが
明らかにされるなど、国民は安心して新築住宅
購入の契約が出来ない状態にある。
青田売りで購入するマンションの引き渡しが
受けられない状態を懸念する購入者は、多くが
民間の開発業者を避けて、国有企業の開発
業者を選ぶ傾向が高まっている。
このため、地方政府が行う新規の土地使用権
販売の入札参加者は、国有企業が大勢を占める。
また、中古住宅の売れ行きは、確実に住宅が
手に入るため好調だという。
この場合の中古住宅のほとんどは、政府関係
者や富裕層が投機目的で保有していた物件で、
いはば新古住宅ともいうべき物件だ。
経済回復、活性化に欠かせない民間不動産開発
業者の資金繰り悪化による経営不振は、中国
経済の回復を更に先送りさせることに繋がる。
備
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頭 が 痒 い よ ～
IMF(国際通貨基金)は、10月中旬に中国不動産
企業の45％が、利益で債務を返済できないと発表。
儲けで、借金の元利金返済が出来ないのだ。
新たな借金をするか、在庫や保有資産売却金を
返済に充てなければ倒産の憂き目にあう。
中国政府は、民間の不動産開発企業のうち
政府が直接支援する価値があると判断された
わずかな民間デベロッパーの一つだった、
旭輝控股集団(CIFI)が、10月中旬に香港ドル
建ての転換社債の利払いを実行できなかった。
CIFIが、国家保証を受けた起債額は12億元。
2023年末までに約80億元の債券が償還期限を
迎えるが、不動産不況の現状からすれば、
とても返済できない金額である。
中国政府の公式データでは、今年1〜8月の
中国の住宅販売は前年同期比３０％減。
特に問題なのは、2022年上半期の契約済み
販売件数は、中央値で民間デベロッパーが
59％減に対し、国有デベロッパーは38％と
大きな隔たりがある。
マンションの引き渡しを懸念する住宅購入者は、
民間デベロッパーを敬遠していることも要因。
中国のGDPの25％を占める不動産関連産業の
不安定化は、中国経済の根幹を揺るがしている。
備
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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
国立研究開発法人 情報通信研究機構 電磁波
研究所 宇宙環境研究室は、地球周辺の宇宙
環境の変動によって影響を受ける可能性の
ある通信・放送インフラや宇宙システム等の
運用や利用などに役立てる目的で、宇宙天気
予報を出している。
日々の太陽フレアの状況や地磁気攪乱の状態
などの観測結果をを公表している。
2022年10月、太陽フレアの活動はレベル４の
うち２のやや活発の状態にあり、これに伴い
地磁気攪乱状況も、レベル5段階のうち２の
やや活発の状態にある。
8月20日には、観測できないほど小さかった
太陽黒点が、2日後には面積が10倍以上に
拡大した上、黒点の数も2つに増えた。
しかも、黒点の1つは急速に拡大し、中央の
暗部の大きさは地球に匹敵するほどという。
米国の専門家は、大規模な磁気嵐が迫って
いる可能性があると警告している。
太陽の黒点は、表面で周囲に比べて温度の
低い部分は暗く見えるため[黒点]と呼ばれるが、
比較的低温とはいえ黒点の平均温度は3,700℃、
周囲では5,500℃に達することもあるとされる。
今回の黒点には、AR3085という名前が付け
られたが、アルファベット2文字は黒点の
[活動領域]を示すものであり、4桁の数字で
識別を行う。
磁気嵐が、地球を襲うと世界各国の通信放送網を
中心に、社会インフラに大きな影響を及ぼす。
1989年3月13日に発生した磁気嵐は地球に
非常に大きな影響を及ぼし、カナダでは電力
公社の電力網を破壊し、深刻な被害を与え、米
国の気象衛星の通信が止まるなど、各国で
インフラが混乱した。
備
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オオカラカサダケ
８月の第7波のピークから減少が続いていた
新型コロナウィルス新規感染者数も、10月
中旬には底を打ち、20日に全国44都道府県で
前の1週間当たりの新規感染者数が増加に
転じたことが明らかにされた。
中旬以降の新規感染者数は3～4万人で、推移
しているが、20日には一時的であるにせよ
5万人を超え、重症者数は110人台が続く。
ウィズコロナも本格化し、Go to eat や
Go to travel の文字も踊り、人々の関心は
既にコロナ後に移っている。
年末年始の人の移動や会合が多くなる時期を
控えて、不安は第８波が来るのか？に。
10月12日には、厚生労働省の専門家会合が
開かれ、第8波についての議論が行なはれた。
専門家の指摘では、海外では感染者数や
入院者数がこれまでの感染の波と同じ程度か、
さらに大きくなってきていると指摘。
日また、本でも間違いなく感染が起こるの
ではないか、強い行動制限がなかなかし難い
状況で、医療ひっ迫が起きたときに、どう
いった対策ができるのか、いまから考える
べきだという議論もあったとする。
更に、医療の専門家からは新型コロナ単独で
第7波を大きく上回るような感染拡大が起きる
可能性があるという危機感が示された。
ヨーロッパではワクチン接種率が高く、自然
感染した人の割合も日本よりはるかに多いのに、
コロナの感染が拡大している。
社会経済活動が活発化していることなどを
考えると、多くの専門家は日本でもこの冬、
かなり大きなコロナの感染拡大が起きる
おそれがあるという認識を共有している。
これに、インフルエンザの流行が重なれば
医療体制にさらに深刻な負荷がかかる恐れが
あると危機感を示している。
備
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