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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
西日本には、3つの熱移送ルートがある。
3つのルートとは、①日本海沿岸地域、
②瀬戸内海地域、③南海トラフ(太平洋沿岸地域)。
1995年の阪神淡路大震災の発生メカニズムは、
和歌山市と神戸・淡路島の間には、石板状に
区切られた地震発生層のブロックがある。
このブロックはブヨブヨな無地震層の上に
載っているので、和歌山市でブロックが
熱エネルギーで押し上げられ、反対側にある
神戸・淡路島のブロックが急激に下がり、
神戸側の岩盤が引きちぎられるように裂けた
ことで阪神淡路大震災が発生した。
阪神淡路大震災の前年に起きた1994年5月の
滋賀県中部地震から裂け始め、その裂け目は
明石海峡方面に延び、最後に最大の破壊が
起きて地震となった。
中国・近畿地方で、今後地震が発生し易い
地域では、30～50年の周期でM6～7クラスの
地震が起きており、阪神淡路大震災は1995年
なので、次のM7クラスの地震が起きる目安は、
2025年から2040年あたりだと予想される。
大山火山帯の周りは、ブヨブヨな無地震層の
上に載っている非常に地震が起き易い場所。
大山火山帯は、100万年以上活動が見られない
ほとんどが死火山なので、噴火する可能性は
極めて低いが、地下は熱くなっている。
中国地方の地下の浅いところに高温帯が
存在しているためと考えられる。
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サ ル ス ベ リ
角田史雄氏が提唱する地球の外殻からの
熱エネルギーが、火山噴火や地震を起こすと
する[熱移送説]を提唱している。
熱移送説で、地震の発生が引き起こされる
可能性が高まっていると指摘する地域の内、
首都圏の地震で注目すべきは、ほぼ直線で
約1700km続く火山諸島伊豆諸島の動き。
首都圏の地震はMJルートでやってくる熱
エネルギーで引き起こされる。
ここはフィリッピンから伸びて来たルートで
熱エネルギーが伊豆諸島に沿って北上する。
更に、熱エネルギーは、南関東→東関東と、
日本海溝→東北太平洋岸に枝分かれする。
伊豆諸島に達した熱エネルギーにより南から
順番に火山が噴火するか地震が発生する。
伊豆諸島北部で火山が噴火すると、1～2年後に
首都圏南西部で地震が起る。
南関東→東関東の熱の流れは、多摩川や埼玉･
東京都県境などの決まったゾーンを西から
東へ順に[飛び跳ね]ながら地震を起こす。
関東地域では、狭山地方から東京湾北部に
延びるルートで地震が多発している。
最短で十数年おきにM6～7クラスの地震が
発生している。
江戸時代には、慶安地震(1649年)や安政
江戸地震(1855年)など、7クラスの大地震が
相次いで発生している。
首都圏で起きる地震で、特に被害が大きいと
考えられるのは、東京都北岸・千葉県中央部・
千葉県東方沖を結ぶルート。
千葉県東方沖地震(1987年 M6･7)や
西埼玉地震(M6･9)がある。
富士火山帯の東縁の伊豆半島近辺も危ない。
1923年に関東大震災を引き起こした富士
火山帯の東縁に位置するの注意が必要。
関東地方の危険地域をまとめると、
静岡と神奈川の県境（伊豆・相模地域）、
神奈川県中部、多摩川沿い、埼都地震帯
（南埼玉・東東京・千葉中央）、
利根川沿いなどにM5クラスの大きな地震が
集中している。
MJルートでは、約30～50年の周期で熱が
移送され、富士火山帯の地下を温め、地面を
隆起させることで関東地方の地塊が動くと
地震が発生する。
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桔 梗
火山噴火や地震は、移動してきたが相手の
プレートの下に沈み込むことに因り引き
起こされて、大地震は沈み込む速さにより
周期性をもって発生するとした[プレート
移動時間説]が地震学会の主流になっている。
これに対し、これに対してプレート説が
主流となる前まで、一定の支持があった
[熱移送説]が見直されそうである。
熱移送説は、熱エネルギーは地球の地核
(特に外核)から高温の熱の通り道を通って
地球の表層に運ばれ、表層を移動する先々で
火山噴火や地震を引き起こすという説。
熱エねルギーの大平洋での出口は、南太平洋の
ニュージーランドからソロモン諸島にかけての
海域にあり、ここから3つのルートに分かれて
北上する。
日本へは、[PJルート]と呼ばれるフィリピンや
台湾、沖縄から九州にかけた霧島火山帯へと
続く流れがある。
２つ目にフィリッピンで枝別れしてマリアナ
諸島→伊豆諸島→東日本という流れの
[MJルート]がある。
３つ目は、インドネシアのスマトラ島→中国と
いうルートの[SCルート]で、2008年5月に
四川大地震を引き起こした流れ。
2025年7月30日に発生したカムチャッカ半島
地震で、巨大地震の発生を予測する[時間予測
モデル]に疑問が出て、プレート移動時間説に
疑念が呈されている。
四川大地震の発生も、プレート説では海溝から
遠く離れているため説明が付かない。
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白 百 合
大陸はプレートの動きに伴い離合集散を繰
り返しており、しばしば地球上のすべての
プレートが集まった超大陸造られて来た。
3億年前ごろから2億年前ごろは、超大陸
パンゲア大陸が存在し、この大陸分かれて
現在の大陸が生まれたとする大陸移動説がある。
だが、巨大なプレートがどこからエネルギーを
得て、現在の地表の大陸の位置に、どうして
ばらばらの方向に向かって、動いたのかを
理解するには、説得力のある説明がない。
プレートテクトニクス(プレート理論)では
地球は、何枚かの固い岩盤（プレート)で
構成されており、このプレートが互いに動く
ことで大陸移動などが引き起こされるとする。
プレートが独立して運動することで、さまざまな
地質現象が起こると考える。.
プレートは、大洋の海嶺で生まれ、左右に
分かれて、ゆっくりとベルトコンベアの
ように動いて海溝へ沈み込む。
地球の表面を覆う、十数枚の硬い岩盤は
プレートが他のプレートと衝突するヒマラヤ
山脈のような山脈が造られたり、沈み込む
海溝では、火山帯が生まれたり、蓄積された
歪が限界に達すると跳ね上がり地震を起こす
などの地質現象が起こると説明している。
大陸移動説にしろ、プレート説にしろ陸地が
動くには何らかの大きな力が必要だ。
プレートを動かす力は、プレートの岩盤の
下にあるマントルの対流だとされてきた。
地球の内部構造は、一番内側の[内核]は鉄や
ニッケルなどの金属の固体で出来ている。
この内核までは地表から5150–6360 kmある。
その外側には金属が溶けて液体となった
[外核]が、地表から2890kmmsで存在する。
地表から、660－670Kmまでが下部マントルで
固体になっいる。
地表に存在する岩盤の地殻の厚みがおよそ
70Kmで、その下から下部マントルの間が
上部マントルと呼ばれて液体状になっている。
上部マントルは、中心からの熱でゆっくりと
対流しており、これが地殻の動きに影響を
及ぼしているとされる。
ところが、マントルの対流がプレートを
動かすとする説を証明しようとした研究者は
[マントル対流の摩擦にはプレートを動かす
だけの力はない]ことが判明したと発表。
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ヒ メ ザ ク ロ
1960年代後半に提唱されたプレートテクト
ニクスは、地球科学の学説の主流となっている。
地球の表面は、何枚かの固い岩盤(プレート)で
構成されており、このプレートが互いに動く
ことで大陸移動などが引き起こされるとする。
最近、この[プレート説]に異論が出されている。
地震の頻発地帯を線状につなぎ、プレート境界
として定義してきたのではないかと疑問を呈す。
理由は、新たに地震活動が活発になる地帯が
現れると、プレート境界の見直しを含めた
議論が必要となる可能性があるという指摘が
あるからだとする。
プレートの沈み込みで地震が起きているのでは
なく、地震が起きているところをプレート
境界面に設定したに過ぎないと指摘。
近年、大陸がプレート説通りに動いているか
どうかを調べることができるようになった。
超長基線電波干渉法(VLBI)という、宇宙に
ある天体から届く電波を利用し、地球上の
複数のアンテナで同時に受信することで、
位置関係を正確に測る手法が使われる。
VLBIで、ハワイ地域と茨城県鹿島地域の距離を
測定すると、毎年6cmずつ縮まっていた。
ハワイ地域とアラスカ地域間もわずかながら
縮まっていることが判った観測結果から、
ハワイと鹿島、アラスカの3地点の中心を
軸として、プレートが[時計回りの回転]を
していることが確認された。
大陸はプレート説どおりに動いていなかった。
プレート説による地震の発生についても
厄介な問題がある。
金星や火星にはプレートが存在しないが、
地震が起こっていることが判っている。
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ノ ウ ゼ ン カ ズ ラ
南海トラフ地震は、2025年1月に発表された
[時間予測モデル]に基づく確率では、30年
以内に[80％程度]に引上げられた。
南海トラフ地震のように、海溝沿いで発生が
予想される可能性が最も高い[IIIランク]の
大地震として、次の地震が挙げられている。
【千島海溝沿い】
＊M8.8程度以上の巨大地震 「7％から40％」
＊根室沖の地は
7.8から8.5程度 「80％程度」
＊色丹島沖および択捉島沖
M7.7から8.5前後 「60％程度」
【日本海溝沿い】
＊青森県東方沖および岩手県沖北部
M7･9程度 「20％から40％」。
＊宮城県沖
M7･0から7･5程度 「90％程度」。
＊宮城県沖の陸寄り
M7･4前後 「80％から90％」
＊福島県沖の地震は
M7･0から7･5程度 「50％程度」
＊茨城県沖
M7･0から7･5程度 「80％程度」
【相模トラフ沿い】
M7程度 「70％程度」
【与那国島周辺】
M7･0から7･5程度 「90％程度以上」
＊時間予測モデルとは、
次の地震までの間隔と前回の地震のすべり量は
比例する、というモデル。
つまり、大きな地震の後では次の地震までの
間隔が長く，小さな地震の後では間隔が
短いことになる。
このように、前回の地震のすべり量から
次に起きる地震の時間が予測されることより、
時間予測モデルと呼ぶ。
＊地震調査委員会が[IIIランク]とする地震の
今後30年以内の発生確率は26％以上。
▽交通事故でけがをする確率の12％や
▽空き巣の被害にあう確率の1.2％などよりも
高いとして日頃からのするように勧める。
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紫 陽 花
新たの2つの確率として加えられた、[60％から
90％程度以上]と[20％から50％]の根拠は何か。
地震調査委員会が、2025年1月に南海トラフ
巨大地震の発生確率について、今後30年
以内に発生する確率は、1月時点で[80％程度]と
して発表した。
これは、地震の発生間隔と直前の地震の
規模などが次の地震が起きる時期に影響すると
いう考え方に基づき、震源地での滑りの量
(速さ)を基準に計算して算出した[時間予測
モデル]に準拠している。
地震調査委員会で、計算の根拠の一つの
調査データーで、地震のたびに隆起する
高知県室戸市の港の地殻変動のデータがある。
このデーターでは、古文書に残された港の
水深を測った記録などから隆起量を求めている。
記録の正確性などをめぐっては、以前から
議論があり、港の水深の記録の不確かさを
検証した論文も発表されている。
このため、記録を精査した上で誤差を踏まえて
計算した結果、発生確率は[60％から90％程度
以上]と幅のある数字となった。
更に、他の海溝沿いで発生する地震と同様に、
地殻変動のデータを用いず、地震が発生した
平均的な間隔のみを用いて計算した結果、
[20％から50％]になった。
南海トラフ地震は、発生の切迫性では2つの
方法に優劣は付けられないとした上で、
海溝沿いで発生する地震の起こり易さを
分類するランクで、最も高い[IIIランク]に
位置づけた。
政府の地震調査委員会は、新たな研究などを
踏まえていて算出された[60％から90％程度
以上]と「20％から50％」の2つの確率は、
ともにを次の地震の発生が切迫していること
示すことには変わりなはないが、[60％から
90％程度以上]を強調するとしている。
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