COP26では、石炭火力発電所の2030年廃止や
脱炭素が議題の中心となり、脱炭素に向けた
動きが本格化の兆しが見えた。
日本も、2030年度までの地球温暖化ガス削減
量目標を2013年度比で、従来の26％削減から
46％削減すると大見えを切ったが、どこまで
信頼できる根拠に基づいているのかは疑問。
日本のエネルギー源は、温暖化ガス排出の
悪玉として取り上げられる石炭火力発電に
由来が26･7％、その他の火力を含めると
36･9％、LNGが35･9％と合計で73･8％が
石化燃料が占める。
中国では、石炭火力の比率が高く67.0％。
太陽光や風力などの自然エネルギーが占める
比率は日本が18.･0％、中国は29％と高い。
脱炭素社会を目指すEU諸国では、風力を
中心に自然エネルギー化への動きに注力して
いるが、EU域内では2020年に自然エネルギー
比率が38％となり、石化燃料を逆転した。
自然エネルギー化に備えて、2030年に石炭
火力発電所廃止を目指して猛進中である。
炭素由来のエネルギー使用比率に応じて
課税する炭素税適用対象が、域外性にも広げ
られるとあって、日本も慌ただしくなって来た。
EUを始め、米国も2035年から40年にかけて
ガソリン車の全廃を宣言する流れになった。
世界からは、日本はガソリンに拘っていると
して不評で、COP26でもやり玉に。
だが、電源に石炭が使用されている限り、
EV車も石炭からの電力で走っていることに。
EU車も4割弱が石化由来の電気を利用し、
中国では、6割が石炭由来に依存となる。
備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
健康と安心のメタボへの備えは？
0 件のコメント:
コメントを投稿