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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
インドハマユウ
9月19日、カリブ海の東方、ウィンドワード
諸島の東の北大西洋上でハリケーンの卵の
熱帯波が観測された。
21日に、トリニダード・トバゴ上空を通過し、
カリブ海南東部に入り、9月22日にはベネズ
エラ北部のABC諸島と南アメリカの北海岸に
接近し、ハリケーンへの発達の兆候を観測。
9月23日の早い段階で熱帯低気圧に指定された。
9月24日早朝に風速は18ｍ/ｓに達したので、
ハリケーン[イアン]と命名された。
9月27日08時30分頃、急激に勢力を増した
イアンがキューバ西部に上陸し、平均風速は
およそ56ｍ/ｓ(1分平均)に達していた。
強風で多くの家屋が倒壊し、洪水も発生。
27日夜には、イアンは[カテゴリー4]の勢力に。
中心気圧は942hPa、最大風速(1分平均)は69m/s、
台風の強さでは、最も強い[猛烈な]台風に相当。
米東部時間28日午後３時過ぎ、米フロリダ州
南西部に上陸しフロリダ半島を横断した。
このため、フロリダ州では暴風雨による
大きな被害が発生し、1000年に一度とされる
降雨による大洪水が発生した。
10月3日までに100人を超える死者が出ている。
今年の大西洋では、8月には1つも熱帯低気圧が
発生しなかったが、9月に入って4つが発生した。
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備えよ常に！ 備えあれば憂いなし
お 堂 の 花
東京都は、発生が懸念されている首都直下
地震の発生による建物倒壊や火災発生の
危険性などを町(丁目)ごとに評価し、5段階に
ランク付けした[地域危険度]を地4年半ぶりに
更新して公表した。
都内では建物の耐震化や不燃化が進み、
全体の危険度は低下しつつある一方、荒川、
隅田川沿いや品川、大田、中野、杉並各区の
一部では危険度が高い地域が広がっている
ことが浮き彫りになった。
既に市街地を形成しているか、今後10年以内に
開発される見通しの[市街化区域]の5192町
(丁目)が調査対象で、同じ揺れの強さに
遭遇した場合を想定して算出。
[建物倒壊危険度][火災危険度][総合危険度]の
3種類でランク付けをした。
総合危険度では、最も危険度が高いランク5は
85ヶ所存在した。
1位は都電荒川線の町屋駅前駅の南西側に
ある荒川区荒川6(前回3位)。
2位も荒川線町屋二丁目駅北側の荒川区町屋4
(同1位)。
3位はJR北千住駅東側の荒川沿いにある
足立区柳原2(同11位)。
荒川や隅田川が近い荒川、足立、墨田、
葛飾など23区東部の6区の街がランク5の
うち4分の3を占めた。
危険度上位には、品川区南西部、大田区
中央部、中野区、杉並区東部なども含まれる。
総合危険度で、相対的に最も安全とされた
場所は12カ所あった。
中央区浜離宮庭園や葛飾区水元公園、多摩
動物公園がある日野市程久保7など、大規模
公園の付近が目立った。
建物倒壊危険度の高い地域は、比較的弱いと
される地盤の上にあり、古い木造の建物が
密集している23区東部などに分布している。
墨田区京島2と京島3、足立区柳原2の順で
危険度が高かった。
火災危険度の高い地域は足立区柳原2、
荒川区荒川6、墨田区京島2の順で高く、
耐火性の低い木造住宅が密集している
前回2018年2月の公表時に比べ、都全体の
傾向として建物倒壊の危険は約2割、火災の
危険は約5割減少し、ほとんどの地域で
危険性は下がっている。
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彼 岸 花
2023年2月から、気象庁は超高層ビルを
ゆっくりと揺らす[長周期地震動]について
緊急地震速報の発表の対象に加える。
[長周期地震動]は、大きな地震の際に発生し、
揺れの地震動が衰え難くいため、震源から
離れた地域でも、超高層ビルをゆっくりと
大きな周期で揺らすのが特徴。
気象庁は、2000年以降に、立っていることが
困難になるほかキャスター付きのオフィス
機器などが大きく動き、不安定なものは倒れる
ことがある[階級3]以上の長周期地震動を伴う
地震は、2011年3月の東北地方太平洋岸地震に
加え、2004年の新潟県中越地震や2016年の
熊本地震など合わせて33回観測されている。
2011年の東日本大震災では、震源から遠く
離れた東京や大阪の超高層ビルも大きく揺れて、
揺れ幅は最大で2メートルに達した。
エレベーターが止まったり、壁や天井が崩れ
たりする被害が出たほか、家具やオフィス
機器が転倒や移動するなど、超高層ビルの
屋内の危険性も明らかになった。
国土交通省によりますと、高さ60ｍを超える
超高層ビルは全国に数千棟あり、東京都内を
中心に年々増加していて、高さ200ｍを超える
オフィスビルの建設も相次いで予定されている。
2021年時点で、20階以上のタワーマンションが
全国で1427棟存在し、うち3割余が東京に集中。
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オニユリ
日本国内では、10月から食品などを中心に
およそ7000品目もの商品が値上げされる。
最近では例のない多種多様な商品の一斉値上げ。
ビールでは、年末年始の分までと10ケース
以上も買い込む人がTVで紹介されていた。
だが、一転集中の手当ては可能でも、何百と
いう消費品目対象では不可能で諦めムード。
だが、これから応えてくるのが電気・ガスの
値上げで、すでに東京電力は2023年4月から
順次値上げをすると発表している。
家庭によっては、14％ほどの値上げになる。
電気料金は、基本的には最低料金である基本
料金に、使用量に応じた電力量料金と使用する
燃料費の上下に伴う調整額の加減算額と太陽光
発電などによる再生可能エネルギー発電促進
賦課金で、現在3.45円/kWhが加算されている。
その他、新電力などでは別途の料金加算がある。
しかし、日本では輸入石炭や石油、LPGの
大幅な国際価格の上昇にも拘らず、値上げ率が
2割程度に収まりそうだ。
だが、ロシアの天然ガスに依存する欧州諸国は
実情が全く異なる。
ロシアからのエネルギー依存で経済発展が
支えられ、快適な生活が維持されて来たドイツ
では、電気料金が一気に14倍にもなった。
このため、ドイツ国内の企業では操業維持が
出来ず、国外脱出を図る企業も出てきたが
ロシアにエネルギーを大きく依存する欧州
諸国では、どことも電気・ガス料金上昇は
何十％の上昇では済まない。
英国では、標準世帯の電気･ガス料金負担額が、
昨年よりおよそ3倍にもなり、インフレ率押し
上げの要因になっている。
欧州の人々にとって、この冬をどのように
過ごすのかが最も重大な問題に。
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百 日 紅
今年の台風シーズンで9月までには、数個の
台風が接近し、うち14号は九州を縦断した後、
日本海沿岸部沿いに北上し、新潟県から東北
地方を東に抜ける最悪のコースを取った。
上陸前の中心気圧が920hPaであったため、
過去に例がない被害の想定が出される猛烈台風
だったが、幸い上陸後に急速に衰えたのかは
判らないが、騒ぎほどの被害発生はなかった。
このレベルのハリケーンが、9月下旬に相次いで
カナダや米国を相次いで襲った。
9月18日、ハリケーン[フィオナ」がカリブ海の
米自治領プエルトリコ南西部に上陸した。
プエルトリコでは、壊滅的な洪水が発生。
フィオナは上陸時は[カテゴリー１]の勢力
だったが、急速に勢力をを強め、バハマ諸島
東部に達したときは[カテゴリー３]にまで発達。
この影響で、タークス・カイコス諸島とバハマ
諸島南東部では、猛烈な暴風に見舞われた。
この後、[フィオナ」は米本土東部海岸沿いに
北上し、強い勢力を保ったまま温帯低気圧と
なってカナダ東部の大西洋岸を直撃した。
24日未明、北海道の北端、宗谷岬より少し北の
緯度に位置する、カナダのノバスコシア州に
上陸したが、気象局によると、この時地上での
観測記録は、931.6hPaという凄まじく低い
気圧が観測され、最大瞬間風速は約49.7ｍ/ｓを
記録している。
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彼 岸 花
ロシアのウクライナ侵略に伴う戦場の様相が
SNSで世界中に拡散されているが、ロシアに
よる攻撃で破壊された住宅や、悲惨な死傷者の
姿などの映像がリアルに伝えられてきて、
やりきれなさに苛まれる。
だが、”これは見事”と手を打った映像があった。
ロシア国内？のミサイル基地から発射された
ミサイルの噴射煙が2～3本、糸を引いて残る
中で発射されたミサイルが、発射後に大きく
弧を描いてUターンして、発射地点近くに
着弾して火の手が上がる映像だった。
高度な半導体不足で、高性能ミサイルの製造が
止まってしまい困っているとされるロシアに、
Uターンする設計を組み込んだ半導体を供給して
使用させたら、愉快だなと一人で想像を楽しむ。
同じような事件が、韓国軍で発生したが、
こちらは度重なるお粗末さにあきれるばかり。
10月4日7時過ぎ、北朝鮮が発射したミサイルの
うちの1発が、青森県上空を通過しておよそ
4600Km飛行して太平洋に落下した。
この距離は、丁度米軍基地があるグアム島
までの距離に相当する。
4度目となる日本国土上空を通過したミサイル。
全放送局がJアラートの情報を流す事態に。
韓国合同参謀本部の発表では、これに対抗し、
警告を与えるために韓国軍と駐韓米軍は、
5日の夜11時頃に日本海側の韓国軍の江陵
基地から韓国軍の弾道ミサイル「玄武-2C」
1発とATACMS2発、駐韓米軍のATACMS2発が
北朝鮮沖方向の日本海に向けて発射された。
最初に打った韓国軍の「玄武-2C」は、発射
直後から異常飛行を始め、Uターンして戻って
来て、発射地点から1Kmほど離れたゴルフ場に
”着弾”したが、700ｍほどの近くには民家も。
爆発の報告はないが、これでは日韓合同訓練
では、ミサイル発射訓練は危険そのものだ。
射程距離が300kmの韓国自慢の玄武2ミサイル。
このミサイルの墜落事故は初めてではなかった。
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９月下旬に、日本海で米原子力空母ロナルド・
レーガンが参加して米韓および日米韓による
合同訓練が行われた。
その原子力空母ロナルド・レーガンが、10月
4日に北朝鮮が中距離弾道ミサイルの発射を
強行したのを受けて、再び日本海に展開すると
いう極めて異例の決定が5日に公表された。
6日早朝、北朝鮮は低い高度を変則軌道で
飛ぶロシア製のミサイルの改良型を含む2発の
短距離弾道ミサイル2発を日本海に向けて発射。
この時刻には、国連の安全保障理事会が、
北朝鮮による4日の弾道ミサイル発射を受けて
緊急会合が開かれているさ中だった。
日米韓を始めとする多くの国が、国連決議にも
違反する度重なるミサイル発射に対して非難が
集中する中での暴挙。
だが、例によって中国とロシアの国連次席
大使はいずれも、[朝鮮半島周辺でアメリカが
日本や韓国と軍事演習を行い緊張を高めた
結果だ]などと主張し、欧米各国に反発。
既に今年に入って、24回、合計40発を超える
弾道ミサイルを発射している。
6月5日までの推計で、この日までに発射された
大陸間弾道ミサイル(ICBM)６発、中距離弾道
ミサイル１発、短距離弾道ミサイル２６発の
計33発のコストが、4億～6億5000万ドル
(約580億～約940億円)にも上るという。
10月6日時点では、概算で700億～1100億円にも
達する金額をミサイル発射に要していることに。
これだけの金額を、国民へのコロナウィルス
感染予防のワクチン接種に使えば、国民への
1～2回分の接種に相当する金額であり、また、
今年不足しているとされる食糧86万トンの
購入が可能であり、飢えから救うことができる。
10月16日から開催される中国共産党の党大会の
終了後には、7回目となる核実験を強行するの
ではないかとの懸念も強まっている。
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