2012年に462万人とされている認知症患者が
2022年には700～800万人になると予測されている。
2015年1月には、「認知症施策推進総合戦略」
(新オレンジプラン)が策定されて、認知症患者の
増加阻止に備えた施策が国の重要課題とされた。
アルツハイマー病が認知症の７割を占めており、
認知症対策はアルツハイマー病対策でもある。
アルツハイマー病は、発症原因となるたんぱく質
「アミロイドβ（ベータ）」が脳内に蓄積されると、
神経細胞を傷つけて起こるとされる。
このほど、東京医科歯科大の研究チームは2001年
から12年までの間に900人を対象に、認知症の
発症と、血液成分の関係を調査した。
その結果、軽度認知障害からアルツハイマー病と
症状が進むに従いアミロイドβの脳外排除などに
関っている３種類のたんぱく質の減少が確認された。
さらに、この３種類の血液中のたんぱく質量を測る
ことにより、軽度認知障害を高精度に判別できる
検査法の開発に成功した。
現在、保険が効かないため、数万円の検査費用が
必要だが、全国約400ヶ所の医療機関で検査を
受けられるようになっている。
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